ランサムウェア
関連記事
-
日本企業のランサムウェア関連費用は世界第2位--ソフォス調査
英国のセキュリティ企業のSophosのランサムウェア調査では、日本企業は被害回復に要する費用が世界で2番目に高いことが分かった。
2020-05-28 12:27
-
ランサムウェア被害からの復旧コスト、身代金を支払えばより高く--Sophos調査
新しく発表された調査レポートで、ランサムウェアの身代金を支払う企業の平均被害額は、支払わない企業の2倍近いことが明らかになった。
2020-05-22 06:30
-
増加するフィッシング、ランサムウェア、コインマイナーの攻撃トレンド--BlackBerryが報告
BlackBerryは、2019年のサイバー脅威動向を分析したレポートを発表し、増加する攻撃手法やマルウェア、攻撃で狙われる業界などについて説明を行った。
2020-04-24 10:05
-
在宅勤務への慌ただしい移行がサイバー攻撃の足がかりになる恐れ
在宅勤務への慌ただしい切り替えで生じたセキュリティの穴や新しい働き方が、今後数週間から数カ月間に渡って、情報漏えいやセキュリティ上の問題の原因になる可能性がある。リーダーらは意識を高めておく必要があるだろう。
2020-04-08 06:30
-
人間が操作する巧妙なランサムウェアで被害が拡大--マイクロソフトの調査
Microsoftは近年、最も被害が大きなランサムウェアの戦術や手法について、調査した結果を発表した。これらの攻撃は自動化されておらず、人間がキーボードを介して操作しているという。
2020-03-10 14:22
-
-
サイバー犯罪、被害額の半分がビジネスメール詐欺--FBIレポート
米連邦捜査局（FBI）の年次レポートによると、2019年にはインターネットおよびサイバー犯罪に関する苦情が46万7361件寄せられ、被害額はFBIの推計で35億ドル（約3850億円）を超えるという。
2020-02-13 16:04
-
ランサムウェア攻撃、影響が長期化する傾向--Covewareレポート
ランサムウェア攻撃の被害に遭った組織がネットワークを復旧させるまでに要する平均日数は、最長で16日にも達しているという。
2020-02-04 08:30
-
NY州議員が政府機関によるランサムウェアの身代金支払いを禁じる法案提出
ニューヨーク州で、地方自治体などの政府機関がランサムウェアの身代金支払いに税金を使用することを禁止する法案が提案されている。
2020-01-27 12:14
-
企業を狙う標的型ランサムウェアに注意--“サイバー衛生”の確保を
2019年後半に国内でマルウェア「Emotet」の拡散攻撃が発生したが、これがランサムウェア攻撃につながる恐れもある。2020年はどうなるのか。
2020-01-17 06:00
キーワードアクセスランキング
-
Linuxとは、1991年にフィンランドのLinus Torvalds氏が開発した、UNIX互換のOSである。Linuxとはカーネル...(続きを読む)
-
「人工知能」が何なのかについての明確な定義は存在しない。人工知能学会のウェブサイトでも、人工知能の定義そのものが「議論の余地がある」とされて...(続きを読む)
-
「Infrastructure as a Service」の略称。CPUやメモリなどのコンピュータの仮想的なリソースをネットワーク経由で利用...(続きを読む)
-
Internet of Thingsの略で「モノのインターネット」などと言われることもある。もともとのコンセプトは、機械同士がネットワークで...(続きを読む)
-
Machine to Machineの略で、モノとモノがインターネットでつながることを意味する。インターネットのつながりについて、従来は人と...(続きを読む)
-
「Platform as a Service」の略称。CPUやメモリといったハードウェアを仮想的なリソースとしてユーザーに割り当てることに加...(続きを読む)
-
「Software-Defined Networking」の略。ソフトウェアでネットワークの構成や機能などを定義しようとするコンセプトのこと...(続きを読む)
-
「Software as a Service」の略称。Salesforce.comが提供する顧客情報管理システム（CRM）「Salesfor...(続きを読む)
-
柔軟かつ俊敏にソフトウェアを開発する手法。2人1組でコードを書いていく「ペアプログラミング」、完成後のテストから手がける「テストファースト」...(続きを読む)
