オムニチュアは2月22日、サイトアクセス解析ツール「SiteCatalyst」の最新版となるバージョン13をリリースした。ユーザーごとにアクセスできるデータを細かく制限できるようにした点が特徴だ。また、検索連動型広告の管理ツールである「Omniture SearchCenter」の販売もあわせて開始した。
SiteCatalystは大手のウェブサイトを持つ企業を中心に採用されており、世界全体で約2000社、日本国内では約100社に採用されている。国内の主な採用企業としては、楽天やカカクコム、マネックス証券などがある。
これまでSiteCatalystは、企業内の一部の人がサイトのアクセス解析をすることを想定していた。しかし最近では企業内の多くの人が業務上でサイトアクセスのデータを見る必要が出てきており、ユーザーによってアクセスできるデータを制限したり、本当に必要な情報だけを表示したりしたいという要望が増えてきたという。バージョン13はこの要望に応えたものだ。
また、Overtureの検索連動型広告やコンテンツ連動型広告に出稿した広告を管理する「Omniture SearchCenter」の提供も開始した。リスティング広告の掲載順位の管理や、キーワードごとの入札価格の自動設定、出稿した広告に対する費用対効果（ROI）の算定ができるものだ。
今後はサイトアクセスの状況をリアルタイムに、3次元で表示するソフト「ディスカバー2」や、他社のシステムと連携して、メールマーケティングや検索連動型広告などのウェブマーケティングの効果を一元的に把握できる「ジェネシス」の販売も予定している。また、2007年2月に米国親会社のOmnitureが買収した英Touch Clarityのシステムをリリースする計画もある。これはユーザーの行動履歴をもとに表示する広告やコンテンツを最適化する製品だ。
