ノートPCから発火する事例2件の報告を受け、Hewlett-Packard（HP）が複数の同社製およびCompaq製ノートPCに搭載されたリチウムイオンバッテリ7万個を自主回収すると、米消費者製品安全委員会（CPSC）が米国時間5月14日に発表した。
バッテリ自主回収の対象機種は2007年8月から2008年3月までに販売された「HP Pavilion」シリーズの9モデル、「Compaq Presario」シリーズの9モデルと、「HP G6000」および「HP G7000」、「HP Compaq 6720s」だ。詳細はCPSCのウェブサイトに掲載されている。
CPSCの説明によると、バッテリの「過熱と破裂により、財物に軽い損傷を引き起こす発火を招いた」報告が2件あるが、負傷者は出ていないという。
HPでは該当製品を所有する可能性のある消費者に対して、ノートPCからバッテリを取り外し、HPに連絡して対象機種かどうかを確認してほしいと説明している。HPは無料でバッテリを交換するとしている。詳細な情報はHPの「HP製ノートブックPCバッテリーパック交換プログラム 」サイトに記載されている。
カリフォルニア州パロアルトに本社を置くHPは世界最大のコンピュータメーカーで、業界内の他社と同様に、何度か同じような理由でバッテリ自主回収を実施した。最近の事例では2008年後半、過熱する不具合のあったソニー製バッテリ10万個を自主回収している。HPはこのとき、該当バッテリを搭載したノートPCを3万2000台販売していた。それでも、2006年に発生したソニー製バッテリによる大規模な自主回収と比較すれば、まだ小規模だった。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
