IDC Japanは2月3日、国内セキュリティ市場の予測を発表した。これによると、2010年の国内情報セキュリティ市場において、ソフトウェア製品の市場規模は前年比2.7%成長。一方、セキュリティアプライアンス製品市場は前年比マイナス2.8%となった。また、セキュリティサービス市場は運用管理分野が好調で、前年比成長率6.0%としている。
セキュリティソフトウェア市場は、アンチウイルス、メールセキュリティで年間ライセンス売上が安定している。IDCでは、同市場は今後も堅調に推移し、2011年の市場規模は、2043億円で前年比成長率3.2%、2009〜2014年の年間平均成長率3.1%で、2014年の市場規模を2244億円と予測している。
一方、セキュリティアプライアンス市場は、新規製品導入に対する投資意欲の低調が続いている。しかし、景気回復期には回復率が高く、2011年の市場規模は318億円、前年比成長率6.4%、2009〜2014年の年間平均成長率4.0%で、2014年の市場規模は374億円まで回復するとIDCではみている。
セキュリティサービス市場は、クラウドサービスによるメールセキュリティ、ウェブセキュリティソリューション利用が大企業を中心に進んでいるという。運用管理サービスのアウトソーシング需要を成長要因として、2011年の市場規模は6683億円、前年比成長率8.1%、2009〜2014年の年間平均成長率8.5%で2014年の市場規模を8776億円と予測している。
2010年から国内で急速に拡大するスマートフォン市場で、セキュリティベンダーはアンチウイルス製品の月額課金などを開始している。スマートフォンは、2011年には出荷台数でPCを抜くとIDCは予測しており、セキュリティ市場にとっての新たな成長分野として期待されているとという。IDC Japan ソフトウェア&セキュリティリサーチマネージャーの花岡秀樹氏は「急速に拡大し、高機能なためセキュリティリスクが懸念されるスマートフォンのユーザーに対し、効果的な課金モデルをいかに提示するかがセキュリティ製品ベンダーにとって、今最も大きな課題だ」とコメントしている。
![2007〜2014年、国内セキュリティソフトウェア市場売上額予測](/story_image/2042/20425862/110203_idc.jpg)