IDC Japanは2月21日、国内企業向けストレージシステムのメディアタイプ別市場実績と2017年までの予測を発表した。外付型ストレージとサーバ内蔵型ストレージの両方を対象にしている。調査では、Performance optimized、Capacity optimized、I/O intensiveという3つのメディアタイプに分類している。
Performance optimizedはファイバチャネル（FC）やSerial Attached SCSI（SAS）といったインターフェースで回転数が1万回転以上のハードディスクドライブ（HDD）。Capacity optimizedはインターフェースがシリアルATA（SATA）やSASであり、HDDの回転数が7200回転以下。I/O intensiveは、フラッシュメモリなどのソリッドステートドライブ（SSD）を搭載している。
2012～2017年の国内企業向け全体売上額の年平均成長率（CAGR）を2.1％と予測。このうち、I/O intensiveは39.2％増、Performance optimizedは15.1％減、Capacityoptimizedは13.9％増と予測している。
I/O intensiveの2013年の売上額は、前年比75.4％増の112億1600万円を見込んでいる。2017年には334億3800万円に達すると予測する。低コストで大容量データを保存できるCapacity optimizedも高成長を続けると予測した。
I/O intensiveの普及が始まっている要因について、データベースやデータウェアハウス（DWH）、ビジネスインテリジェンス（BI）、オンライントランザクション処理（OLTP）などのアプリケーションでI/O性能を求める需要が拡大しているためという。サーバやクライアントでの仮想化の普及から、仮想化環境で利用されるストレージI/O性能のボトルネック解消も求められるようになってきたためとしている。
フラッシュは、外付型のストレージやサーバにHDDとともに搭載されている。加えて、フラッシュだけを搭載したオールフラッシュアレイ、サーバに搭載されるPCIExpress（PCIe）カードなどフラッシュストレージの提供形態が多様化、ユーザーの 選択肢が広がっていることも挙げられると説明している。
IDCによると、I/O性能を向上させるだけではなく、システム設置面積の縮小、低消費電力化、サーバやストレージのハードウェア台数の削減など複合的なメリットに着目し、フラッシュストレージを導入する企業が増加しているという。
2012～2017年の国内エンタープライズストレージシステム（外付型と内蔵型合計）市場のメディアタイプ別売上額予測
