IBMは、「Watson Decision Platform for Agriculture」を拡張し、「IBM Watson」を活用した農業従事者向けの機能を強化することを発表した。同社はこれらの人工知能（AI）ツール群をグローバルに展開し、食物の未来や、毎年の収穫をより良いものにしたいと考えている。
Watson Decision Platform for Agricultureは、予測分析や人工知能（AI）、気象データ、IoTセンサーを組み合わせ、農家に対して耕起や植え付け、農薬散布、収穫などに関する洞察をもたらすことを目的としている。
このプラットフォームは、とうもろこしや小麦、大豆、大麦、じゃがいもをはじめとする数々の作物のモデルに対応しており、それらモデルは地理的な場所に応じて調整される。
IBMの推定によると、平均的な農家は1日あたり50万のデータポイントを生成しているという。同社は、農場や農機具、環境からのデータを集積し、AIやアナリティクスを利用することで、収穫高の増加に向けた洞察とベストプラクティスを農家に提供できると考えている。このプラットフォームは、人工衛星やドローン、航空機、気象モデル、IoTセンサーから生成される地理空間データを利用する「IBM PAIRS Geoscope」を活用している。
また同社は、天候の変動がビジネスに及ぼす影響をリアルタイムで予測するAIツール「Weather Signals」のローンチも発表した。企業はWeather Signalsを利用することで、生産や物流、在庫、サプライチェーンなどのより優れた計画を立案できるようになる。
Weather Signalsは、過去の地域別販売データやThe Weather Companyの保有する過去データを組み合わせるようになっており、「Tableau」といったデータ分析ツールとの統合も可能になる。IBMは天候の分析は複数の業界に適用できると述べている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
