Meta、Zoom、Amazonなどの多くの世界的企業が従業員に対し、一定のオフィス勤務を求めるようになった。しかし、Deloitteの新たな調査によれば、在宅勤務を望む労働者の数はむしろ増えている。
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この「Deloitte 2023 Connected Consumer Survey」と題した調査は、米国の消費者2018人に「デジタルライフ」に関する考えや意見を尋ねたものだ。その調査結果からは、労働者がリモートワークやハイブリッドワークから多くのメリットを得ていることが分かる。
レポートによれば、過去1年の間に、米国の成人被雇用者の56％が本業で完全なリモートワーク、あるいはハイブリッドワークで業務を行っていた。それらのリモートワーカーやハイブリッドワーカーのうち、45％が在宅勤務によって家族関係が改善されたと述べており、40％が幸福感が高まったと回答していた。
また、ハイブリッドワーカーの10人に8人は、家族、同僚、上司との関係が、フルタイムでオフィスで働いていたときと比べて改善されたか、変わらなかったと答えている。
回答者全体を見ても、対面での仕事よりも完全なリモートワークやハイブリッドワークを好む人が多く、「完全な対面業務、あるいはほぼ対面での業務」を好む人の割合は、前年の44％から37％に減少した。一方、リモートワークと対面業務の比率が半々の働き方を好む人は、前年の21％から28％に増加している。
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完全なリモートワークまたはほぼリモートでの業務を希望する労働者と、ハイブリッドワークを希望する労働者の割合が同じ28％であることも注目に値する。
遠隔教育の人気も高まっている。過去1年間にリモートで学んだ回答者の52％は、今後も完全にリモートで、あるいはほぼリモートで学びたいと考えており、そう考える人の割合は2022年比で11ポイント増加した。
リモートワークやリモート学習は、通勤費や外食費、外出のための被服費を減らすのにも役立っている。
在宅勤務やリモート学習のもう1つの利点は、ペットや子供の世話や家事などの、自宅で必要な作業ができることだ。家族の世話ができるというメリットが、在宅での仕事や学習を希望する人が増えている要因になっている可能性が高い。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
