働き方改革
関連記事
-
-
グーグルは「Google Meet」のライブ翻訳字幕機能について、5カ月間のベータ試験を経て、「Google Workspace」の一部ユーザーへの提供を開始した。
2022-01-14 12:10
-
仮想世界「Second Life」、制作者がアドバイザーとして復帰--新たな出資も
初期に構築された仮想現実(VR)世界の1つ「Second Life」が、新たな出資を受けて大々的なカムバックを果たそうとしている。
2022-01-14 09:03
-
マイクロソフト「Teams」「Viva」、フロントラインワーカー向け機能を強化
マイクロソフトは、コラボレーションツール「Microsoft Teams」と従業員体験サービス「Microsoft Viva」に、フロントラインワーカー向けのさらなる新機能を追加している。
2022-01-13 16:41
-
SAPジャパン、新たな働き方「Pledge to Flex」を発表--大阪オフィスもリノベーション
SAPジャパンは、ニューノーマル時代における新しい働き方「Pledge to Flex」の実現を進めると発表した。Pledge to Flexは、Flex Location(勤務地の柔軟性)、Flex Time(働く時間の柔軟性)、Flex Workspace(働く場所の柔軟性)の3つを軸としている。
2022-01-13 16:11
-
-
ハイブリッドワークが定着し、Future of Workstyle市場は順調に拡大--IDC予測
IDC Japanは1月6日、働き方の未来を定義するFuture of Workstyle市場の今後の見通しを明らかにした。これによると、日本国内における2020年の市場規模は支出額ベースで3兆9091億円に達した。2020~2024年に年平均17.3%で成長し、2024年には7兆4002億円まで拡大すると予測する。
2022-01-06 16:10
-
働き方の模索続く--2022年に向けて解決されるべきリモートワークにまつわる5つの課題
リモートワークや柔軟な働き方、ハイブリッドワークは、いずれも社会に定着していく可能性が高い。これらの新しい働き方は、条件次第ではうまくいくことが証明されている。次の課題は、うまくいく環境を整えることだ。
2021-12-28 06:30
-
第4回:健全な経営は健康な社員から?--パルスサーベイでできる3つのこと
本連載はHRトピックスを取り上げ、働く現場の変化を捉えることで、読者の皆さんの業務やキャリア形成に生かせる見通しを提供する。今回は「従業員の健康」に焦点を当て、「パルスサーベイ」というツールを紹介する。
2021-12-20 07:00
-
コロナ禍後、オフィスに戻る開発者は大幅に減少?--GitHub「Octoverse」レポート
GitHubの調査で、近い将来に完全なオフィス勤務に復帰すると考えているソフトウェアエンジニアの数は非常に少ないことが分かった。
2021-11-28 08:30
キーワードアクセスランキング
-
Linuxとは、1991年にフィンランドのLinus Torvalds氏が開発した、UNIX互換のOSである。Linuxとはカーネル...(続きを読む)
-
「Platform as a Service」の略称。CPUやメモリといったハードウェアを仮想的なリソースとしてユーザーに割り当てることに加...(続きを読む)
-
プロバイダーのデータセンターを稼働させるという特別な目的のために設計され、インターネットやその他のネットワーク経由でユーザーが使用できるよう...(続きを読む)
-
「人工知能」が何なのかについての明確な定義は存在しない。人工知能学会のウェブサイトでも、人工知能の定義そのものが「議論の余地がある」とされて...(続きを読む)
-
プロジェクト管理用語として使用する場合、機能部門内のあなたが報告義務を負う人物を指す。通常、あなたの人事考課を行う人物がこれに該当する。プロ...(続きを読む)
-
「Software-Defined Networking」の略。ソフトウェアでネットワークの構成や機能などを定義しようとするコンセプトのこと...(続きを読む)
-
柔軟かつ俊敏にソフトウェアを開発する手法。2人1組でコードを書いていく「ペアプログラミング」、完成後のテストから手がける「テストファースト」...(続きを読む)
-
店舗とオンラインストアなど、あらゆる販売チャネルや流通チャネルを統合することを指す。このほかにも、消費者にはテレビ通販、カタログ、ソーシャル...(続きを読む)
-
「モジュール型」とも呼ばれる。従来のデータセンターは、まず建物を建築し、その中にサーバやネットワーク機器などのハードウェア、付随する空調機器...(続きを読む)
-
従業員の私物デバイスを業務でも利用するトレンドを「BYOD(Bring Your Own Device)」という。リサーチ会社のIDCはBY...(続きを読む)

