サン電子は12月22日、電子署名をメールに自動付加するメールサーバ用ゲートウェイソフト「SPIS-BOX SMS-200」の販売を開始した。価格は、導入費用が140万円、年間ライセンス使用料が1メールアドレス当たり16万8000円(企業の代表メールアドレス向け)または8400円(各社員のメールアドレス向け)。
SMS-200を既存のメールサーバに接続すると、S/MIME対応の電子署名をメールに付加して配信するまでの処理を自動化できる。これにより、各クライアントPCに電子署名ソフトを導入して設定するといった煩雑な作業を実施することなく、電子署名付きメールの利用を始められる。社員用の電子証明書はSMS-200上で一括管理するので、数万枚規模の電子証明書管理や運用の安全性が向上する。
署名付加時に使用する電子証明書は、SMS-200が送信元アドレスを確認して自動的に選ぶ。携帯電話向けメールなどは発信先アドレスから自動判断し、電子署名の付加処理を省く。あらかじめ登録されたキーワードが件名(サブジェクト)に入力されているメールに対しては電子署名を付加しないなど、条件に応じて処理を変えることもできる。
動作環境は、OSがRed Hat Enterprise Linux v3.0以上、メールサーバがSendMail、Qmail、Postfixとなっている。