PtoPソフトでの情報流出、世界中に拡散する可能性--ネットエージェント調べ

吉澤亨史 2008年01月23日 19時36分

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 ネットエージェントは1月23日、1月13日時点でのWinnyやShare、LimeWire/Cabosを含むGnutella互換サーバントの世界各国の利用状況(ノード数)分布について、同社独自の各検知システムを用いて国・地域別に分類調査を行い、結果を発表した。

 WinnyとShareについては、その大部分が日本(Winny:約96%、Share:約95%)を含む東アジアにおける利用割合が非常に高く(Winny:約97%、Share:約99%)、また日本以外の東アジアでは、WinnyよりもShareの人気が高く、より多く利用されていることが判明した。

 一方、南北アメリカ・欧州・中東・アフリカ大陸などの各地域でも、数百から数千ノードと少数ではあるものの、WinnyやShareの利用ノードが確実に存在することも判明している。

 LimeWire/Cabosを含むGnutellaネットワークについては、まさに世界的な利用状況が確認され、中でもアメリカ(約49%)や欧州各国(約23%)で非常に多く利用されていることが確認されている。

 ネットエージェントでは、このような利用状況から、これらの各PtoPネットワークに情報が流出した場合、国内だけでなく世界各国の利用者にも機密情報などの流出ファイルが拡散してしまう可能性があり、危険性が非常に高いとしている。

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