Intelは米国時間4月15日、2008年第1四半期の決算を発表した。同社のこの業績を見れば技術業界は、世界は終わりに向かっていない、と安心できるはずだ。
Intelの第1四半期売り上げは97億ドルで、前年同期から9%増加し、金融アナリストの予測をわずかに上回った。純利益は14億ドル(1株あたり25セント)で、フラッシュメモリ価格の低下を受けて下方修正した見通しにほぼ一致した。
しかし、通常のPCおよびサーバ向けプロセッサ事業を見ると、Intelはかなり好調のようで、同社社長兼最高経営責任者(CEO)のPaul Otellini氏は、声明で、「Intelの第1四半期決算は、当社が中核事業を強化し、世界市場で強固な基盤を築いてきたことをよく物語っている」と述べた。Otellini氏のこの発言は、Intelを技術業界の指標として注視している人々にとって、大きな安心材料となるだろう。
第1四半期の決算は、ホリデーシーズンの直後であるため、前年の第4四半期に比べて低調にとどまるのが一般的だ。IntelのDigital Enterprise Group(DEG)とMobility Groupは、売上高が前年の第4四半期より減少したが、DEGにおけるプロセッサ売り上げは前年同期と比べると16%増加しており、Mobility Groupのプロセッサ売り上げも前年同期比で12%増加している。DEGはサーバおよびビジネス向けPC用のプロセッサを扱っており、一方のMobility Groupは「Centrino」および「Core 2 Duo」を扱う事業部門だ。
だが、Intelの第1四半期決算で本当に明るい材料は、2008年第2四半期の業績見通しだ。同社の第2四半期見通しはアナリストの予測を上回り、90億〜96億ドルの売上高を見込んでいて、この範囲の中間点は以前の予測の92億ドルよりも高くなる。第2四半期は通常、チップメーカーにとって売り上げが1年で最も伸び悩む四半期だ。