独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は7月27日、ロックオンが開発したオープンソースのECサイト構築パッケージ「EC-CUBE」を利用しているウェブサイト運営者に対し、迅速なバージョンアップをするよう呼びかけた。
これは、EC-CUBEを使用している複数のウェブサイトに対して、2009年5月頃から「開発者から脆弱性対策を実施したバージョンがすでに公表されているのにもかかわらず、ウェブサイト運営者がそのバージョンを適用していないのではないか」という旨の届出が増加していることを受けたもの。
EC-CUBEには郵便番号自動入力処理でのクロスサイトスクリプティングの脆弱性があることが2008年11月に公表されており、ロックオンは修正バージョンを公開している。しかし、この修正が適用されていないという届出が、6月末までに49のウェブサイトに対してあった。その運営主体別の内訳は、民間企業が45、団体（協会・組合など）が4となっている。
また、EC-CUBEには上記以外のクロスサイトスクリプティングの脆弱性も発見されており、これらの脆弱性を悪用されるとユーザーのウェブブラウザ上で任意のスクリプトを実行されてしまう。このため、偽ページの表示や、偽情報の流布による混乱、フィッシング詐欺による情報の漏えいなどが起きる可能性がある。
IPAではEC-CUBEを利用しているウェブサイト運営者に対し、最新版へのバージョンアップを実施するよう呼びかけている。なお、EC-CUBEのVer 1系はすでにサポートが終了しているため、Ver 1系を利用している場合はVer 2系へのバージョンアップが必要。現時点では、2009年7月8日に公開されたEC-CUBE 2.4.1が最新版のため、これ以前のものを使用している場合は、EC-CUBE 2.4.1以降の最新版への更新が必要となる。
