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ストレージ新技術、導入企業の90%以上が「期待以上」--IDC調査

富永恭子 (ロビンソン)

2011-05-18 16:25

 IDC Japanは5月18日、国内企業のストレージ利用に関する実態調査の結果を発表した。国内企業ではストレージ仮想化などの新技術の導入が進みつつあるが、今回の調査では新技術を導入した企業の90%以上が「期待を上回る」または「おおむね期待通り」と評価していることが明らかになったという。

 同調査は、IDCが毎年行っているもので、今回で10回目になる。2010年12月にウェブを利用して調査を実施し、1052社から回答を得た。今回の調査では、「外部ストレージ仮想化」「シンプロビジョニング」「ファイル仮想化」などのストレージ仮想化、「デデュプリケーション」「階層型ストレージ」など、5つのストレージ新技術の導入意向や導入後の評価、さらにサーバおよびストレージの更新や統合の増加に伴って課題になっているデータ移行などに焦点を当てて調査を行っている。

 2011年のストレージ投資の重点として回答率が高かった上位5項目のうち、最も多かったのは「データ量増大への対応」で回答率の57.4%を占めた。ついで、「バックアップの効率化」の43.6%、「セキュリティの強化」の30.4%、「バックアップ統合」の17.5%、「災害対策」の15.3%となっている。

 また、導入後の評価については、調査対象となった5つの新技術とも、「期待を大きく上回った」「期待を上回った」「おおむね期待通り」という回答の合計が90%以上という結果になった。また、「期待を大きく上回った」「期待を上回った」の回答の合計は20~35%だったとしている。このことから、2010年から多くのストレージ新技術が「普及期に入った」とIDCではみている。

 さらに、IDCは「データ移行」が国内企業にとって重要な課題になっていると分析している。今回の調査では、国内企業のデータ移行は、サーバおよびストレージの更新や増設、統合、組織変更、データセンターの統合などに伴い増加しており、回答企業の6割以上が前年と比較して「データ移行の回数が増えた」と回答している。

 また、データ移行を実施した企業の3割が、「管理者の作業時間」「移行期間」「予算」の面で当初の計画をオーバーしたと回答。データ移行の課題としては「移行すべきデータ量の増大」「作業期間の長期化」「システム停止によるビジネスへの影響」「移行プロセスの煩雑化」などが挙げられているという。IDCは、これらの課題解決に取り組むことが、ユーザー企業にとってもベンダーにとっても重要になっていると指摘している。

 IDC Japanのストレージ/サーバー/HCP/PCs グループディレクターである森山正秋氏は、ストレージ投資の重点について、「今回の調査は東日本大震災以前に行われたが、データ保護や災害対策に関連した項目が上位に入っている。今回の震災や電力不足により、2011年はデータ保護や災害対策に関連した項目の優先順位が上昇する」と予測したうえで、階層型ストレージの導入後の評価については、「システムコストの抑制、インフラの有効利用、管理の効率化などを新技術の導入成果として挙げる企業が多いが、今後は運用管理の高度化、データ保護の強化、電力利用の効率化などが重要な導入目的になるだろう」とコメントしている。

2011年のストレージ投資の重点、上位10項目 2011年のストレージ投資の重点、上位10項目(複数回答、出典:IDC Japan)

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