IDC Japanは10月14日、サービス業でのタブレットソリューション市場の調査結果を発表した。タブレット本体やその導入に付随する設備、アプリケーション、サービス、保守費用などを含むタブレットソリューションの市場規模は、2013年に1240億円、2014年は1372億円と予測。2013～2018年の年平均成長率（CAGR）は9.7％、2018年には1974億円になるとみる。2013年のタブレットの出荷台数は34万8000台、2014年は42万8000台、2013～2018年のCAGRは21.1％、2018年には90万6000台と予測している。
サービス業を対象にしたユーザー調査では、企業の15.5％がタブレットを導入したと回答しており、導入した成果についての設問では「成果 大」との回答が13.3％、「成果 あり」52.6％、「成果 なし」は34.1％という結果だった。これらの企業の業績を調べると「成果 大」と回答した企業は平均で6.3％業績を伸ばしている。また「成果 あり」の企業は3.3％、「成果 なし」も1.3％伸びていた。
これにサービス業全体の平均業績伸長率0.5％減を考慮して比較すると、タブレットを導入した企業は「全体平均」よりも伸長率が高く、しかも伸長率が高い順に並べると「成果 大」「成果 あり」「成果 なし」の順に並び、導入した成果が大きいほど企業の業績が良いという相関関係があった。
IDCは、タブレットを導入したことにより会社の業績が著しく伸びたと回答した経営層は4.3％と少なく、タブレットが会社の業績アップに貢献したとの実感が得られていないと指摘。一方、タブレットの成果が大きいほど業績が良いなど正の相関があるという調査結果が出ており、この点が正しく経営層に伝わらないとタブレットの導入を阻む要因になりかねないと分析している。
2013～2018年 サービス業 資本金規模別 国内タブレットソリューション売上額予測
