Microsoftが「Windows」OSをサブスクリプションモデルに切り替えようとしているといううわさや臆測が、「Office 365」の発売以降、広まっている。Microsoftが「Windows 10」の最新プレビュービルドを公開したとき、幹部らはそれを「Windows as a Service」（サービスとしてのWindows）と呼んでいた。今では、Microsoftは何らかのサブスクリプションモデルが登場することをほぼ認めている。というのも、同社が「Windows 365」を商標登録したからだ。一部の顧客は強く反発しているが、パニックに陥る前に一歩下がって、Windows 365のサブスクリプションモデルがどういうことを引き起こす可能性があるのか考えてみよう。
まずは、筆者はWindowsにサブスクリプションモデルが登場するのはほぼ間違いないと考えているということを伝えたい。そう言ったところで、必ずしもノストラダムスの予言のようにはならないのは分かっている。筆者があえてそれを言う唯一の理由は、Windows OSを引き続き、従来の方法でも購入できるようになることもほぼ間違いないと考えているからだ。最初の1年はWindows 10へのアップグレードを無償提供するということと、Windows 365を商標登録したという要素が組み合わさったからといって、それは、Microsoftが全てのユーザーにWindowsの月額使用料を支払わせようという、邪悪な陰謀を企てている兆候だとは言えない。
筆者は、TechRepublicのGreg Shultz記者と同じ意見だ。同記者は最近、次のように書いている。「もちろん、Windowsのサブスクリプション版には、Windows 10では利用できないあらゆる種類の新機能や機能強化が搭載されているだろう。そして間違いなく、Windowsユーザーの中には、Windows 365の新機能を使うのを見合わせてWindows 10だけを使い続ける人もいるだろう」
別の言い方をすれば、Windowsは従来の購入方法とサブスクリプションモデルの両方で提供されるということだ。それは、「Microsoft Office」が依然として、従来の購入方法とサブスクリプションモデルの両方で利用できるのと同じことである。Office 365が登場しても、従来のMicrosoft Officeスイートが廃止されることはなかったし、Microsoftが顧客に対してサブスクリプションモデルへの切り替えを「強制」したこともない。単に、従来の購入方式よりもサブスクリプションモデルがかなり魅力的になったというだけだ。
ほとんどの消費者はWindowsを実際に購入したことがなく、WindowsがプレインストールされたPCを購入している。そうしたユーザーの一部は最終的に新しいバージョンへのアップグレードを購入するかもしれないが、大半のユーザーは、新しいPCの購入時期になるまで、バージョンが何であれPCについてきたWindowsをそのまま使い通すだろう。
