日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）は4月11日、国内企業の社員教育におけるeラーニング実施状況などのアンケート調査結果を発表した。調査は2015年11月から2016年1月にかけて、国内企業360社の人事・教育担当者を対象として実施、社員教育におけるeラーニングの実施状況、導入理由や実施教育テーマなどを質問している。
それによると、eラーニングの実施率は80.0％と、2014年度調査時の62.3％から1.3倍に増加しており、中でも従業員規模3000人以上の企業では95.8％と高い割合で導入されていることが分かった。
調査結果の概要は以下の通り。
eラーニング実施率は2014年度に比べ大きく増加
eラーニングの実施状況では、80.0％（288社）が「実施している」と回答、2014年度に比べ、実施率は大きく増加した。一方、「一度も実施したことがない」企業は12.8％（46社）、「過去に実施したことがあるが、現在は実施していない」企業が6.4％（23社）で、ｅラーニング非実施企業は19.2％（69社）となっている。
（JMAM提供）
従業員規模別にみると、3000人未満の企業では実施率が80％未満であるのに対し、3000人以上の企業では90％以上となった。
（JMAM提供）
eラーニング導入理由は「同時教育」「手軽さ」が6割以上
eラーニング導入理由についての回答は、「多数の社員の同時教育が可能である」が67.4％で最多となった。以下、「手軽に学べる」（60.1％）、「学習時間が短く、隙間時間での学習が可能」（50.0％）、「コストパフォーマンスに優れている」（42.0％）、「基本・基礎教育に適している」（30.6％）、「遠隔地（海外含む）でも同一の教育が可能」（29.9％）と続く。
2014年度調査と比較すると、「手軽に学べる」や「スマホやタブレットでの受講も可能である」が15ポイント以上増加している。
（JMAM提供）
eラーニングで実施している教育テーマは「コンプライアンス」が54.2％
eラーニングで実施している教育テーマは、「コンプライアンス」が54.2％と半数以上が挙げており、以下、「ビジネススキル」（47.9％）、「ヒューマンスキル」（44.4％）、「情報セキュリティ」（44.1％）、「個人情報保護」（41.0％）、「メンタルヘルス」（40.3％）と続く。
2014年度調査と比較すると、「メンタルヘルス」「ハラスメント」が10ポイント以上増加している。
（JMAM提供）
eラーニングツール選定では3分の2近くが「価格」を重視
eラーニングツール選定時に重視する点としては、「価格」（66.0％）、「わかりやすさ等、教材の品質」（58.3％）、「コースラインアップの多さ」（54.9％）の3項目が50％を超えている。
2014年度調査と比較すると、「コースラインアップの多さ」が約15ポイント増加し、「スマホやタブレット対応コースの多さ」も約10ポイント増加している。
（JMAM提供）
eラーニング活用のために期待することは「コースラインアップの充実」が7割
eラーニング活用のために期待することとして「コースラインアップの充実」が69.8％と最多。以下、「低価格化」（42.7％）、「受講者管理等のシステム利便性の向上」（37.5％）、「スマホ・タブレット対応コースの充実」（36.1％）と続く。
2014年度調査と比較すると、「スマホ・タブレット対応コースの充実」の割合がやや減少し、「コースの改訂頻度の高さ」がやや増加している。
（JMAM提供）
