Oracleが四半期に1度のパッチをリリースした。複数の製品に対して270件の脆弱性を修正している。
今回のパッチリリースの対象となる製品ファミリは「Oracle Database Server」「Oracle Enterprise Manager Grid Control」「Oracle E-Business Suite」「Oracle Fusion Middleware」「Oracle Java SE」「Oracle MySQL」などとなる。
これまでのアップデートと同様に、「標的となった顧客が提供済みのOracleパッチを適用していないために、攻撃に成功している事例が報告されている」として、Oracleは「早急に」パッチを適用するよう推奨している。
クラウドセキュリティ企業のQualysは、このアップデートにより修正される100件以上の脆弱性の中には、認証なしに遠隔から攻撃者が悪用して攻撃できるものがあるとしている。
今回のアップデートには、Oracleの銀行業界向け製品「FLEXCUBE」向けの修正が複数あるほか、Oracle Applications、Fusion Middleware、MySQL、Javaの修正も多数含まれている。
Javaの17件中16件の脆弱性は、ユーザーがログインすることなく遠隔から攻撃可能となっている。MySQLでも、27件のうち5件は遠隔からの攻撃を可能にするものだ。
Qualysの分析では、よく使われているデータベースのうち過去5年間で共通脆弱性識別子（CVE）の件数が最も多かったのは、MySQLだという。2015～2016年の間にその数が30％増えたとしている。
Oracleの小売り向けアプリケーションのパッチ8件のうち1件はPOSシステムのMICROSに影響するものだった。「MICROS Lucas」システムで発見された脆弱性は、認証なしに遠隔から悪用できるものとなっている。「Oracle Retail Order Broker」の脆弱性のうち1件も遠隔から悪用可能とされている。
提供：James Martin/CNET
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
