アクセンチュアは、2月9日、スマートフォンに関するグローバルでの最新調査結果を発表した。
これによると、2016年に過去3年間で最低水準にまで落ち込んだスマートフォンに対する消費者需要が、2017年は回復に転じる見込みであるという。
この調査は、2016年10月から11月にかけて、世界26カ国2万6,000人の消費者を対象にオンラインで実施された。回答者の年齢は14歳から55歳超。
スマートフォンの購買意欲に関しては、調査対象の54%が「今後12カ月間以内にスマートフォンの購入を検討している」と回答している。これは、前年調査での48%から6ポイント上昇している。最大のけん引役は中国の消費者で、消費者の74%がスマートフォンの購入に意欲を示しており、その比率は前年の61%から13ポイント上昇している。また、インドでは前年の68%から79%に、米国でも前年の38%から52%にそれぞれ上昇している。
また、購買意欲を促進させる要因として、51%が「革新的な新機能の搭載」とし前年の41%から上昇した。また、45%が「現在使用中のスマートフォンのパフォーマンス不足」を挙げた。
今回の調査では音声アシスタント端末の購買意欲についても調べている。現在このような端末を所有している回答者は4%だが、14〜17歳の回答者の84%が「現在音声アシスタントを利用している、もしくは利用してみたい」と答えている。また、AIを利用した各種のパーソナライズドサービスについては、大多数がパーソナル健康支援（60%）、旅行支援（59%）、エンターテイメント向けアドバイザー（51%）などのサービスに関心があると答えている。
また、個人データの保護については、87%がオンラインショッピングなどに伴う金銭取引でセキュリティに不安を覚えると回答しており、特定の企業や組織が許可なく自分の金融情報にアクセスすることに対しては、89%が懸念を示している。
一方、個人情報の取り扱いに関し、37%が端末メーカーを信頼していると回答している。この数値は、前年調査よりも6ポイント上昇している。しかし通信事業者を信頼しているという回答は36%（前年42%）、検索エンジン事業者は13%（前年23%）と、いずれも前年より低下した。
スマートフォン以外のスマートウォッチやウェアラブルデバイスについては、購入すると答えた消費者はわずか14%となった。しかし、来年中にウェアラブルなフィットネストラッカーを購入するという回答は12%であったのに対し、5年以内に購入を検討しているとの回答は44%に上った。
