調査

日本企業のAPI活用は世界より遅れている--CA調査

NO BUDGET

2017-05-26 10:20

　CA Technologiesは5月24日、世界の主な国の企業を対象に実施したAPI（Application Programming Interface）の活用に関する最新の調査結果を公開した。

　これによると、APIを使用している日本企業の割合は78％で、世界平均の88％より低く、「限定的・ほとんど管理ができていない」とする企業の割合は30％と、世界平均の12％より高いことが分かった。また「APIが競合他社との差別化に非常に効果がある」と回答した割合は36％で、世界平均の54％を下回る。

世界と日本における調査結果比較

　同調査は、21カ国10業界の企業の事業部門とIT部門のエグゼクティブ1770人から、APIの利用方法とAPIプログラムのビジネス上の影響に関する回答を得て精査したもの。2016年5～6月にかけて実施された。

　API導入を成功させる上での障壁に関する回答では、「迅速にAPIを開発すること」（世界平均37％、日本31％）、「効率的でセキュアなAPIの開発」（世界・日本とも36％）、「ビジネス上の価値を見出すこと」（世界平均33％、日本28％）となった。

　また世界全体の回答結果では、51％の企業が高度なAPI管理をしており、基本的なAPI管理ができているとする企業も37％に上る。「競合他社との差別化に際しAPI管理は有効である」との回答は、基本的なAPI管理を採用している企業では47％だが、高度なAPI管理を採用しているとする企業は83％に達する。

　高度なAPI管理を採用している企業と基本的なAPI管理のみ採用している企業の業績改善に関する比較では、「顧客満足度の向上」「パートナー満足度の向上」「トランザクション量の増加」「IT関連コストの削減」といった業務改善項目において、「効果をあげている」とする割合が、高度なAPI管理を採用している企業の方で10％以上も高い。