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調査

日本企業のAPI活用は世界より遅れている--CA調査

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2017-05-26 10:20

 CA Technologiesは5月24日、世界の主な国の企業を対象に実施したAPI(Application Programming Interface)の活用に関する最新の調査結果を公開した。

 これによると、APIを使用している日本企業の割合は78%で、世界平均の88%より低く、「限定的・ほとんど管理ができていない」とする企業の割合は30%と、世界平均の12%より高いことが分かった。また「APIが競合他社との差別化に非常に効果がある」と回答した割合は36%で、世界平均の54%を下回る。


世界と日本における調査結果比較

 同調査は、21カ国10業界の企業の事業部門とIT部門のエグゼクティブ1770人から、APIの利用方法とAPIプログラムのビジネス上の影響に関する回答を得て精査したもの。2016年5~6月にかけて実施された。

 API導入を成功させる上での障壁に関する回答では、「迅速にAPIを開発すること」(世界平均37%、日本31%)、「効率的でセキュアなAPIの開発」(世界・日本とも36%)、「ビジネス上の価値を見出すこと」(世界平均33%、日本28%)となった。

 また世界全体の回答結果では、51%の企業が高度なAPI管理をしており、基本的なAPI管理ができているとする企業も37%に上る。「競合他社との差別化に際しAPI管理は有効である」との回答は、基本的なAPI管理を採用している企業では47%だが、高度なAPI管理を採用しているとする企業は83%に達する。

 高度なAPI管理を採用している企業と基本的なAPI管理のみ採用している企業の業績改善に関する比較では、「顧客満足度の向上」「パートナー満足度の向上」「トランザクション量の増加」「IT関連コストの削減」といった業務改善項目において、「効果をあげている」とする割合が、高度なAPI管理を採用している企業の方で10%以上も高い。


世界のAPI管理企業の調査結果比較

 APIがビジネスに与える影響については、回答者の33%が「APIを使用することで収益を上げている」とし、34%が「第三者のAPIを使用して技術革新を推進し、市場化期間を短縮した」としている。

 また、回答者の70%以上が現在、APIプログラムの有効性を判断するために、「顧客体験」「デジタルリーチ」「新規アプリの市場投入期間」「トランザクション量」といった外部指標を用いていると答えているという。

 CA Technologiesは5月24日、世界の主な国の企業を対象に実施したAPI(Application Programming Interface)の活用に関する最新の調査結果を公開した。

 これによると、APIを使用している日本企業の割合は78%で、世界平均の88%より低く、「限定的・ほとんど管理ができていない」とする企業の割合は30%と、世界平均の12%より高いことが分かった。また「APIが競合他社との差別化に非常に効果がある」と回答した割合は36%で、世界平均の54%を下回る。


世界と日本における調査結果比較

 同調査は、21カ国10業界の企業の事業部門とIT部門のエグゼクティブ1770人から、APIの利用方法とAPIプログラムのビジネス上の影響に関する回答を得て精査したもの。2016年5~6月にかけて実施された。

 API導入を成功させる上での障壁に関する回答では、「迅速にAPIを開発すること」(世界平均37%、日本31%)、「効率的でセキュアなAPIの開発」(世界・日本とも36%)、「ビジネス上の価値を見出すこと」(世界平均33%、日本28%)となった。

 また世界全体の回答結果では、51%の企業が高度なAPI管理をしており、基本的なAPI管理ができているとする企業も37%に上る。「競合他社との差別化に際しAPI管理は有効である」との回答は、基本的なAPI管理を採用している企業では47%だが、高度なAPI管理を採用しているとする企業は83%に達する。

 高度なAPI管理を採用している企業と基本的なAPI管理のみ採用している企業の業績改善に関する比較では、「顧客満足度の向上」「パートナー満足度の向上」「トランザクション量の増加」「IT関連コストの削減」といった業務改善項目において、「効果をあげている」とする割合が、高度なAPI管理を採用している企業の方で10%以上も高い。


世界のAPI管理企業の調査結果比較

 APIがビジネスに与える影響については、回答者の33%が「APIを使用することで収益を上げている」とし、34%が「第三者のAPIを使用して技術革新を推進し、市場化期間を短縮した」としている。

 また、回答者の70%以上が現在、APIプログラムの有効性を判断するために、「顧客体験」「デジタルリーチ」「新規アプリの市場投入期間」「トランザクション量」といった外部指標を用いていると答えているという。

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