ブイキューブとレノボ・ジャパンが先ごろ発表した電話ボックスのようなテレワーク向けコミュニケーションブース「テレキューブ」は、果たして普及するか。
「自分が困っていて欲しかった物を作った」
会見に臨むブイキューブの間下直晃社長
両社が発表したテレキューブは、電話ボックスのような外観でテレビ会議などテレワークに必要なIT環境と防音性の高い作業スペースを統合した製品である。設置場所は企業のオフィススペースに加え、オフィスビルやサテライトオフィス、カフェ、商業施設、公共施設、鉄道の駅、空港などを想定。まず企業向けモデルを投入し、引き続きモバイルワークのビジネスパーソンが利用可能な一般向けモデルも提供する予定だ。
テレキューブの概要など発表会見の内容については関連記事をご覧いただくとして、ここではテレキューブ普及の可能性について、筆者なりのチェックポイントを2つ挙げておきたい。まずはブイキューブの間下直晃社長が会見で語った開発の狙いについて要点を記しておこう。
「働き方改革に向けて生産性を向上できるテレワークの導入機運が高まってきている。ただ、テレワークを行う際に大きな課題となっているのが、社内外においてテレビ会議などでコミュニケーションできる場所が不足していることだ。テレキューブはそうした課題を解決し、テレワークを促進するために開発した」
さらに、同氏はこうも述べている。
「テレキューブは今後、テレワークが広がっていく中で“話せる場所がない、すなわちテレワーク難民”を救済するために開発したが、そもそもテレワークをしまくっている私が困っていて欲しかった物を作った」
要は、自分が困っていて欲しかった物を作ったと。この開発に向けた強い動機をチェックポイントの1つに挙げたい。
企業向けテレキューブの概要
