コロナ禍の初期の頃、学生や従業員は、まったく新しい物事の進め方に適応することを強いられた。誰もが家にいたため、家族がお互いの邪魔になるような出来事も頻発した。 しかし新しい調査で、在宅勤務は家族の関係を悪化させてはおらず、実際、家族関係を改善させている可能性があることが明らかになった。
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DeloitteのCenter for Technology, Media & Telecommunicationsは、コロナ後の人々とテクノロジーの関わり方を理解することを目的として、米国の消費者2005人を対象に調査を実施した。
調査では、リモートワークの経験がある被雇用成人のうち75％、全被雇用成人では50％が、完全リモートワークまたはハイブリッドワークを好んでいることが分かった。
出典：Deloitte「2022 Connectivity and mobile trends, 3rd edition」
回答者が挙げた在宅勤務のメリットの上位には、通勤せずに済むこと、自宅で仕事ができる快適さ、新型コロナウイルスなどへの感染リスクが低くなること、集中して仕事ができること、家族との繋がりが強まることが挙げられていた。
在宅勤務によって、人々の健康状態や人間関係も改善している。リモートワーカーの80％以上は、家族との関係、身体的・精神的な健康状態が以前よりも改善されたか、変化がなかったと回答していた。また、回答者の約半数が、これらの分野でいくらか、または大きな改善が見られたと答えていた一方で、約35％が人間関係に変化はなかったと述べており、大きく悪化したと答えたのは15％以下だった。
上司や同僚との人間関係については、改善が見られたと答えた人が3割弱、変わらないと答えた人がおよそ半数、悪化した人は10％台だった。
出典：Deloitte「2022 Connectivity and mobile trends, 3rd edition」
調査では、在宅勤務には、燃え尽き症候群や不安定なインターネットサービス、長時間労働、勤務時間中の家事などの課題があることも分かった。ただし、調査で挙げられていた17の課題の全項目で、課題があると回答した人の割合が2021年よりも減少していたことは注目に値する。
また、リモートで学ぶ学生にも、在宅で勤務している社会人と同様の傾向があった。オンライン授業の経験がある学生の回答者の70％は、今後について、学校に通学するよりもオンライン授業やハイブリッドな学び方を希望していた。また、リモートで学ぶ学生の60％以上は、家族との関係、学校での人間関係、身体的・精神的な健康状態について、以前よりも改善されたか、変化がなかったと回答していた。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
