Splunkは3月14日、調査報告書「デジタルレジリエンスの強化による効果」を公開した。それによると、日本企業のダウンタイムは世界平均より年間28時間短く、1時間当たりのコストも大幅に低いことが分かった。
調査は、2022年10月に日本を含む11カ国で、従業員1000人以上の組織のセキュリティ運用やIT運用、DevOpsのリーダーら2100人以上を対象に実施したもの。ITのレジリエンス（回復する能力）などについての考察などを取りまとめている。
報告書によれば、組織では予定外のダウンタイムが年平均10日間発生しており、組織にとって最も影響が大きい脅威もしくはイベントは「インフラ障害」（25％）や「ランサムウェア」（20％）だった。
レジリエンスの取り組みの成熟度が高い組織では、ダウンタイムに伴うコストが6200万ドルなのに対し、初歩レベルでは1億1000万ドルと、4800万ドルの差があった。また、「景気後退時の需要の変化や競争環境の変化に対応する準備ができている」との回答が、成熟度が高い組織では初歩レベルより2.5倍高く、成熟度が高い組織では、自動化を活用してコストと時間を節約しながらダウンタイムのリスクに対処していることが分かったという。
日本については、予定外のダウンタイム発生時間が年間210時間で、他国平均の238時間より28時間少なく、1時間当たりのダウンタイムコストも他国平均の36万5040ドルに対して日本では20万1420ドルと、16万3620ドル低いことが分かった。
他方で、「混乱に適応するための準備が十分にできている」と回答したのは45％（他国平均52％）、「過去2年間に実行したデジタルトランスフォーメーションプロジェクトの過半数が持続的な成果を生んだ」と回答した割合が24％（同35％）、「クラウドで実行するワークロードが減少している」との回答が48％（同55％）といった傾向の違いも見られたという。
