Microsoftは月例パッチリリースの一環として、米国時間3月14日に「Office」および「Windows」の脆弱性に対応するセキュリティ情報をリリースする予定だ。
Officeに関するセキュリティ情報は同社の深刻度評価基準では最も高い「緊急」に認定したと、Microsoftのサイトに9日に掲載された告知には記されている。一方Windowsに対する勧告は、同社の評価基準の最高ランクから2番目の「重要」となっている。
Microsoftでは、ユーザーの特別な作業を必要としなくても、悪質なインターネットワームが拡散し得るセキュリティ上の脅威を、常に「緊急」と認定している。「重要」と認定された問題は、悪用されると、データの機密性、完全性、可用性や、リソース処理の統合性や可用性を損なうおそれがあるものだと、Microsoftは説明している。
Microsoftは2006年2月に、OfficeおよびWindowsの脆弱性を修復するセキュリティパッチを7件リリースした。そのうち、緊急とされたのは2件だった。8日には、2月にリリースされたパッチの1件を適用すると、Microsoftの「Windows Media Player 10」ユーザーが悪影響を受ける可能性があることが明るみに出た。
Microsoftの告知では、今回のパッチでWindowsおよびOfficeのどのコンポーネントが修復されるのか、また修復される欠陥が何点あるのかは特定されていない。eEye Digital Securityのセキュリティ研究者らは、パッチのリリースが遅れていると考えられる1件の脆弱性を、みずからのサイトに掲載している。
月例パッチリリースの実施日には、「Windows Malicious Software Removal Tool」のアップデート版も提供される予定だ。このソフトウェアは、コンピュータに侵入した一般的に知られる悪質なコードを検知および削除するもの。
Microsoftは今回のセキュリティアップデートについて、Officeのパッチを適用した場合はコンピュータの再起動が必要だという以外の情報を明らかにしていない。Windowsのパッチでは、再起動は必要ないという。
Microsoftは、アップデートをインストールするための準備期間をユーザーに与えるため、パッチリリースに関する情報を事前に告知するようにしている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
