クエスト・ソフトウェアはこのほど、Microsoft Exchange Serverを中心にしたメールシステムについて分析・レポーティングを行う「Quest MessageStats 6.1」の日本語版を発表した。
MessageStatsを利用することで、Exchageの利用状況データにもとづいた経済モデル分析を実施することで、運用効果のチェックや予算、投資、費用配分を確認でき、全体コストの抑制が可能になるという。
具体的には、Exchangeを基盤にしたメールシステムが自社の業務活動に大きな影響をもたらす運用要件、マイグレーション計画、必要となるデータ容量やアーカイブ原価などに関して、投資コストの適正性の判断や厳密な将来の予測、正確な情報にもとづく意思決定を支援することが可能になるという。
また、短期的・長期的な成長の度合いに対応したメッセージングシステムの必要容量を判断することもできるという。全社規模、部門別、あるいは従業員個々のメールボックスのサイズに至るまで、あらゆるレベルでのメールデータ容量を目に見える形で把握することが可能になるとしている。
最近では、ユーザー企業の情報システム部門では、ITILやCOBIT（Control Objectives for Information and related Technology）を導入する企業が増えており、また外部の利用企業や内部の利用部門とSLA（Service Level Agreement）を結ぶ事例が増えているが、MessageStatsを利用することで、Exchangeの運用を的確に把握・調整する際に必要となる測定指標を入手することもできるとしている。
