Googleは同社のインフラストラクチャを利用して悪質なソフトウェアを配布しようとする犯罪者と戦うために、Googleの検索エンジンのユーザーが「悪質なサイト」を報告してくれることを希望している。
Googleのセキュリティブログによると、同社はすでに何十万もの「悪質な」ウェブサイトを確認しているが、ユーザーに対して、オンラインフォームに記入してまだ警告されていない悪質なサイトを報告し、リストの充実に協力するように呼びかけている。
この戦いはGoogleにとって重要である。悪質なソフトウェアを含むサイトがユーザーのPCを悪用したり、ユーザーのマシンを感染させたりすれば、Googleの評判が危うくなるからである。これは最近、セキュリティ企業のSunbeltがブログで説明している。
Googleは2006年、検索結果に表示されるサイトのうち悪質なソフトウェアを含むものを警告する対策に乗り出した。悪質なサイトを選択すると、そのサイトに転送される代わりに、「警告――あなたが訪れようとしているサイトはあなたのコンピュータに危害を与える可能性があります」というメッセージが表示される。ユーザーはそのまま進むか検索ページに戻るかを選択することができる。
悪質なウェブサイトとの戦いでGoogleと協力しているStopBadware.orgによると、Googleは「（中略）独自の試験方法を用いて、悪質なソフトウェアまたは悪質なソフトウェアにリンクされているコードを含むサイトが存在しないか自主的にウェブをチェックしている」
これはセキュリティ企業のMcAfeeにとっては何も新しいことではない。同社はすでにウェブから悪質なソフトウェアを含むサイトを徹底的に探し出す取り組みを実施しており、悪質なサイトを「McAfee SiteAdvisor」に情報提供してくれるメンバーも確保している
McAfeeの関係者によると、Googleの悪質なサイトの警告は、SiteAdvisorほど包括的なものではないという。
SiteAdvisorはブラウザに組み込むプラグインソフトウェアであり、すべてのサイトを赤色、黄色、緑色に分類する。これらのサイトは、悪質なソフトウェアを含むか、スパム送信サイトであり電子メールアドレスを入力すると多数のスパムメールが送信されてくる危険性があるか、悪質なソフトウェアを含むサイトにリンクが張られているか、または 何らかの金銭詐欺が実行されている詐欺サイトであるかという情報に基づいてランク付けされる。
さらに、SiteAdvisorに評価済みのウェブサイトのURLを入力すると、テストを実行した際の詳細な情報やそのサイトをランク付けした理由が表示される。これによってユーザーは、悪質な要素を回避すると同時に、そのサイトを利用することが可能かどうか判断することができる。
McAfeeによると、SiteAdvisorのダウンロード件数は「数千万単位に達している」という。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
