Microsoftは、同社のウイルスおよびスパイウェア対策ソフトウェアに見つかった脆弱性を修正した。この脆弱性が悪用されると、ローカルシステムで認証された攻撃者が「LocalSystem」特権を得るおそれがある。
この特権昇格に関する脆弱性は、「Microsoft Malware Protection Engine」へのアップデートで修正されている。Microsoftは米国時間2月23日に公開したセキュリティアドバイザリの中で、アップデートは自動で適用されるため、エンドユーザーや管理者の多くは何もする必要がないと述べている。アドバイザリの公開から48時間以内、すなわち週末までにはアップデートが適用されるはずだ。
この脆弱性の深刻度は「重要」とされており、影響を受けるソフトウェアは「Windows Live OneCare」「Microsoft Security Essentials」「Microsoft Windows Defender」「Microsoft悪意のあるソフトウェアの削除ツール」、「Microsoft Forefront Client Security」「Microsoft Forefront Endpoint Protection 2010」となっている。
アドバイザリには次のような記載がある。「この更新は、有効なログオン認証情報を持つ攻撃者が特別に細工したレジストリキーを作成した後に、Microsoft Malware Protection Engineがシステムをスキャンした場合、特権が昇格する可能性があるという非公開で報告された脆弱性を解決する。攻撃者によりこの脆弱性が悪用された場合、LocalSystemアカウントと同じユーザー権限が取得される可能性がある。匿名ユーザーにより、この脆弱性が悪用されることはないと思われる」
Microsoftによると、主にワークステーションやターミナルサーバが危険にさらされているという。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。