編集部からのお知らせ
新着記事まとめPDF「IBM分社のキンドリル」
ZDNet Summit 2021開催のご案内

IT人材育成のために考えるべき10のこと - (page 2)

Mary Shacklett (Special to TechRepublic) 翻訳校正: 村上雅章 野崎裕子

2013-04-09 07:30

#5:個人の年間目標にトレーニングを含める

 トレーニングは全員がかかわるべきものである。ここで言う全員には、IT部門の保有するスキルセットに対して責任を持つ役員や、プロジェクトの運営や要員管理を行うITマネージャー、自らの作業を改善するうえで学ばなければならないものごとに注力すべき担当者が含まれている。有効なトレーニングプログラムを用意しているIT部門では、上司の指導の下、年間のトレーニング目標(そしてその目標をどのように達成するのか)を定め、文書化するよう求めている。

#6:ベンダーに対して無償トレーニングを実施するよう求める

 トレーニングはコストのかかるものであり、ベンダーは仕事を受注したいと望んでいる。このため、ITのトレーニングコストを最適化するには、ベンダーによるトレーニングの無償実施を条件に契約を結ぶという手が考えられる。多くの企業は、ベンダーのソリューションを導入する作業の一貫として、簡単なトレーニングにしか目を向けていない。抜け目のないITマネージャーであれば、ベンダーと交渉し、ベンダーのソリューションに対する中級から上級レベルの知識を有した従業員を育成できるよう、より長期にわたるトレーニングを要求できるはずだ。

#7:会社負担のトレーニング費用に対する返済条件を付けておく

 従業員個人のスキルセットの充実に向けて投資するという場合、会社がコストを負担しなければならない特殊なITトレーニングというものも必ずある。そしてたいていの場合、こういったトレーニングは他の会社でも必要とされているはずだ。筆者がITマネージャーからよく聞かされる不満に、従業員に対して極めて専門的かつ高価なトレーニングを実施しても、そのスキルを身に付けた後で会社を去られてしまうというものがある。職業選択の自由があるため、従業員自らのキャリアに関する決定に口出しはできないものの、従業員が特定のトレーニングを受けてから1年以内に退職する場合などには、そのトレーニングにかかった費用を会社に弁済するという、トレーニング費用に対する返済条件を付けておくことができるはずだ。

#8:ベテラン従業員のことを忘れない

 IT部門には、新規雇用した従業員をトレーニングしなければならないというプレッシャーがあるがゆえに、かねてから自らの価値と忠誠心を示している既存の従業員のトレーニングをなおざりにしてしまっているところも数多くある。こういった従業員はたくさんいるはずだ。彼らに対して、スキルを充実させるだけでなく、自社に大きな価値をもたらせることにもなる新しい何かを学ばせてみてはどうだろうか?

ZDNet Japan 記事を毎朝メールでまとめ読み(登録無料)

特集

CIO

モバイル

セキュリティ

スペシャル

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNet Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]