IDC Japanは9月4日、2013年第2四半期（4～6月）の国内サーバ市場の調査結果を発表した。2013年第2四半期の国内サーバ市場規模は928億円で、前年同期比13.1％減だった。出荷台数は11万6000台で、前年同期から16.0％減少し、5四半期連続のマイナス成長。金額ベースではメインフレームとx86サーバがプラス成長を確保した。
x86サーバの平均単価は51万円で、前年同期から7.4％上昇。3期連続で上昇傾向を維持した。サーバ仮想化の普及により、サーバのメモリやHDDの搭載容量が増加し、平均単価を押し上げたという。そのため、出荷台数はマイナスだったものの、平均単価の上昇によりx86サーバの出荷額はプラスを記録した。
IDC Japan サーバ リサーチマネジャーの林一彦氏は「国内サーバ市場では、x86サーバの出荷台数が5期連続のマイナス成長を記録する中、出荷額は3期連続でプラス成長を維持し、平均単価の上昇傾向が続いている。為替の影響だけでなく、仮想化の進展で、メモリやハードディスクなどの周辺機器の搭載量が増加したことが平均単価の上昇の要因である」とコメントしている。
