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調査

ストレージソフトウェア導入の阻害要因は組織間の調整--IDC

NO BUDGET

2015-08-19 07:00

 IDC Japanは8月18日、国内ストレージソフトウェア市場の2014年の売り上げ実績と2015年~2019年の予測を発表した。2014年の国内ストレージソフトウェアの売上額は830億5000万円で、前年比成長率は4.3%のプラス成長となった。

 2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は4.2%、2019年の市場規模を1022億円と予測している。


国内ストレージソフトウェア市場 売上実績および予測、2012年~2019年
(IDC提供)

 2014年の国内のデータ保護/リカバリソフトウェア市場は、堅調な拡大が継続したものの、販売傾向にはいくつかの点で変化が見られている。2013年に比べて、2014年のデータ保護/リカバリソフトウェア市場では、仮想化環境での大型バックアップ統合の案件数が減少した。

 これは、ITインフラの環境としてバックアップ統合に取り組みやすい環境にあった大企業ユーザーの需要が一巡したためと考えられているとのこと。統合が進まない大規模ユーザーにおける典型的な阻害要因は、システムを利用する組織間の調整が難しいことにあるとみられる。

 2015年以降の国内ストレージソフトウェア市場は、第3のプラットフォームの台頭、データ分析対象の拡大、ビジネスの迅速化をサポートするITインフラへの変革などのニーズを受けて、ストレージ運用の効率化要件が高まり、需要が拡大すると考えられる。

 一方で、ストレージソフトウェアの標準バンドル化(無償化)、オーケストレーションソフトウェアの進化によるストレージ管理機能の代替など、阻害要因も共存している。これらのことからストレージソフトウェアの国内市場売上額の成長率は4%前後で推移するとみられている。

 同社ストレージシステムズ リサーチマネージャーの鈴木康介氏は、以下のように分析している。

 「ソーシャル技術、モビリティ、IoT(Internet of Things)などを活用する企業では保有データが急増するケースが増えており、ストレージの運用効率化に対する期待は高まっている。また、その実現手段としてもSoftware-Defined Infrastructureを目指したソリューションやクラウドの有効活用を支援する製品が増えており、選択肢は豊富となった。これまでストレージインフラ運用の自動化は他の分野よりも後回しにするユーザーが多かったが、これからはビジネスの迅速化要求に応えるべくストレージソフトウェアの高度な活用に取り組む企業が増えていくであろう」

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