また、Windows 10でサポートされたUbuntsuのBashシェルは、単にBashシェルをWindows に移植したのではない。Ubuntsuと協力して、LinuxのサブシステムをWindows 10に入れ込んでいる。全てのLinuxプログラムが動作する訳では無いが、Linuxの実行ファイル形式のELFがそのままサポートされている。実際、de:code 2016のデモでは、LinuxサブシステムからX Windowsを起動して動かしたりしている。
一般ユーザーにとっては、Windows 10がLinuxサブシステムを搭載したからと言って大きなメリットはない。しかし、各種のオープンソースプログラムを利用して作業をしている開発者にとっては、Linuxがデフォルトの環境だ。今回のサポートは、こういった先進的な開発者をWindowsに呼び戻すための施策といえる。
また、Windows Serverは、セキュリティなどの面からGUIを搭載しない環境がデフォルトになる。こういった環境では、リモートからLinuxと同じように管理が出来るようになれば、開発者にとってはWindows ServerやLinuxといったプラットフォームの違いを気にせずに済む。もしかすると、サーバに関しては、Windowsのカーネル部分がオープンソース化され、さまざまなミドルウェアやアプリケーションで課金されるようになるかもしれない。
新たなマーケットとなるバーチャル リアリティ（VR）、オーグメントリアリティ（AR＝MicrosoftはMixed Realityと読んでいる）に向けたHoloLensなども、基準となる開発者向け製品をMicrosoftがリリースして、開発者キットからのフィードバックを取り入れ、OEMメーカーがWindows Holographicデバイスを開発・販売できるようする。このあたりも、オープン化の流れなのだろう。Surfaceなどのハードウェアの開発を行っているが、Microsoft自身が大手のPCベンダーになれるわけではない。やはり、Windows Holographicを普及させていくには、ハードウェアベンダーの力を借りる必要がある。HoloLensは、一種のリファレンス ハードウェアもしくは、ハイエンドのMRシステムであり、普及型やカスタマイズ化された製品は、ハードウェアベンダーに任せていくという方針なのだろう。
Nadella氏にとっては、今後のビジネスはクラウドが中心になると信じている。実際、Azureは高い成長率を示しており、Office 365も企業だけでなく、個人を含めて著しい成長をしている。しかし、これだけではクライアントOSの落ち込みをカバーできるだけの成長を示せない。そこで、デバイス単体では難しいサービスをクラウドで実現することで、アプリベンダーや企業に高度なサービスを利用してもらい、エコシステムを構築しようとしているのだろう。
Microsoft社は、クラウドを中心としたビジネスにシフトしている
新たにクラウドを立ち上げるのは、データセンターなどに膨大なコストがかかるが、AuzreやOffice 365などで世界各地にデータセンターを設置しているため、Bot FrameworkやCognitive Servicesなどのために新たにデータセンターを作る必要は無い。Microsoftが持つデータセンターのパワーを上手く使えばいい（サービスがヒットして、データセンターの増設が急加速する可能性はある）。
このあたりは、ECサービスのAmazonを支えるインフラをベースとして、AWSが発展してきたのと同じようなシナリオなのかもしれない。Nadella氏の方針がすべて結実するのは、数年かかるだろう。2020年までには、新たなMicrosoftの姿があらわになるだろう。
