ジャストシステムが12月に発表した「企業のスマートフォン対応に関する実態調査【2016年冬版】」によると、企画、マーケティング、広報、販売促進、市場調査、クリエイターといった企業ウェブに関わる20～50代の男女573人のうち、2016年11月にGoogleより発表された「モバイルファーストインデックス」について、「知っており、注目している」と答えた担当者は23.7％だった。
「知っているが、それほど注目はしていない」と答えた担当者は20.1％で、合計43.8％の人がモバイルファーストインデックスを認知していることが分かった。モバイルファーストインデックスは、従来はGoogleが主にPCページを参照して決めていたサイトランキングを、モバイルページに基づいて実施するようにする取り組み。
「モバイルファーストインデックス」の認知度
ウェブサイトの表示をスマートフォン向けに最適化し、1年経った後のコンバージョン数（購入や資料請求など）の変化について聞いたところ、「増えた」（32.3％）、「やや増えた」（33.1％）という結果となり、1年経った後のアクセス数は、「増えた」（42.1％）、「やや増えた」（29.5％）となった。
一方で、モバイルウェブサイトを高速化するGoogleの「AMP（Accelerated Mobile Pages）」について、「知っており、注目している」と答えた担当者は20.5％。「知っているが、それほど注目はしていない」と答えた担当者は21.0％となった。そのうち、「既にAMPに対応している」と答えた担当者は44.1％、「対応する予定」と答えた担当者は33.2％で、合わせて77.3％がAMP対応に前向きな姿勢であることが分かった。
同調査では、スマートフォン向け対応についても質問している。回答者は、ウェブサイトの表示をスマートフォン向けに最適化し、1年経った後のアクセス数について、「増えた」（42.1％）、「やや増えた」（29.5％）とそれぞれ回答している。
さらにスマートフォンに対する広告出稿予算については、約4割が「増やす予定」としている。現在実施しているスマートフォン向けの広告出稿として最も多く挙がった施策は「Facebook広告」（17.8％）、次いで「アドネットワーク」（17.0％）だった。
同調査は、ジャストシステムが運営するマーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp」で、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用して実施された。
