GMOインターネットグループのGMOクラウドは、企業のIoTビジネス化をサポートする「IoTの窓口 byGMO」で、ディープラーニング技術の活用によって高精度に物体検知ができるコンピュータビジョンを開発した。2月1日からこのコンピュータビジョンを活用して店頭で顧客の購買行動を検知する実証実験をトーハンが展開する「ほんをうえるプロジェクト」と共同で、東京駅八重洲南口の「八重洲ブックセンター本店」で実施している。
IoTの窓口 byGMOでは、企業の抱えるビジネス課題をIoTで解決することを目的に、さまざまな企業・団体と共同でIoTを活用したサービス・製品の開発や、実証実験を行っている。2017年9月にも、ほんをうえるプロジェクトが展開する、書店にIoTや人工知能（AI）などの最新技術を導入する取り組みの一環として、IoTの窓口 byGMOで開発した「スマート電子タグ」を用いる「次世代型電子POP」の実証実験を実施していた。
この実証実験では次世代型電子POPを店頭に複数設置し、書籍紹介などの表示内容を1日ごとに変化させることで、顧客への訴求が広がり、対象書籍の売上が導入前の20倍に増加するという成果につながったという。また、次世代型電子POPに搭載されたセンサーを通じて、顧客が本を手にとった「ピックアップ回数」や、「売場の滞在時間」をデータとして収集することで、時間帯によって「どの商品が手に取られているか」「どの売場に人が多いか」といった分析が可能になり、マーケティングに活用することができたとのこと。
こうした実証実験を踏まえ、より高精度な物体検知により顧客の多様な購買行動データを取得することができれば、マーケティングのみならず幅広い活用ができると想定され、ディープラーニング技術を活用した高精度検知コンピュータビジョンを開発、ほんをうえるプロジェクトと共同での実証実験を実施することにしたという。
まずは、書籍の「ピックアップ回数」をカウントする取り組みが行われる。具体的には、本が積まれている平台や棚の上部にコンピュータビジョン（カメラ）を設置し、対象書籍の「ピックアップ回数」をカウントする。コンピュータビジョンには、ディープラーニングによって対象書籍のデータの特徴を認識した学習済みAIモデルが搭載され、顧客が対象書籍を手に取るたびに自動でカウントすることが可能。ピックアップ回数データは1時間ごとに集計して数値化され、店舗は売上データと照合することによりこれまでPOSでは捕らえられなかった「棚に戻された回数」を把握することが可能になるという。
さらに今後、このコンピュータビジョンを万引き防止サービスや、自動精算による無人店舗の実現などに応用していくことも検討している。
