フィッシング対策協議会は3月6日、長崎県立大学と共同でフィッシングサイトを早期検知する技術を研究開発していると発表した。研究経過を13日に東京・早稲田大学で開催される情報処理学会全国大会の2E-02セッションで発表するという。
共同研究は2017年10月にスタート。攻撃者がフィッシングサイトに利用するURLやドメイン名の登録傾向を分析し、攻撃者が取得する可能性のあるドメイン名を予測することで、フィッシングサイト公開前に攻撃を検知する手法の確立を目指す。また、フィッシングサイト公開時に、攻撃に悪用された商標所有者へ迅速に通知するシステムの研究も進めているという。
協議会では、引き続き予測アルゴリズムの精度向上や機械処理能力の向上にむけた開発を進めるほか、実際のフィッシングの準備行為に対しての検知精度を検証し、応用研究への移行と実用化を視野に研究を行う。研究結果は協議会会員やオブザーバーにも情報提供し、周知活動に役立てたい考え。
情報処理学会での発表内容は、情報処理学会電子図書館でも公開することにしている。
