ベリタステクノロジーズは、13カ国の企業を対象にした世界規模のクラウドに関する調査「Truth in Cloud」の第2弾を発表した。回答者の60％がクラウドの停止がビジネスにもたらすコストを十分に評価せず、停止による影響への対応準備が不足していることが分かった。
この調査は、世界中の1200人のビジネス意思決定者とIT意思決定者を対象に行われた。回答者の99％が12～24カ月以内にシステムをクラウドへ移行すると答え、27％が全てのオンプレミスインフラのパブリッククラウドへの外部委託を予定している。
また、回答者の3人に1人以上が1カ月あたりのダウンタイムについて15分未満を期待しているが、実際には回答者の31％が1カ月あたりでその倍以上のダウンタイムを経験している。
クラウドの停止がもたらすコスト評価
ダウンタイム分数
また回答者の59％は、クラウドサービスの中断に対応する主な責任がクラウドサービスプロバイダーにあると考えていた。さらに83％は、停電時のクラウド内のワークロードとデータを確実に保護する責任もクラウドサービスプロバイダー側にあると考えている。
ベリタスでは、一般的に企業とクラウドサービスプロバイダーが結ぶサービス品質保証（SLA）契約は、インフラ層に関するものであり、プロバイダーが責任を負うのは、クラウドが停止した際のインフラの復元に関してまでだと指摘する。
そして、企業が顧客に提供しているサービスを復旧させるには、インフラがオンライン復旧した後でアプリケーションをオンラインに戻すなど、インフラレベル以外に重要な手順があるとし、実際には、再起動時のアプリケーションの相互依存の複雑さや停止中に失われたデータの量によっては、アプリケーションリカバリ時間がインフラリカバリ時間よりもはるかに長くなる場合があるとする。
ベリタスでは、このような事態に備えて、よりプロアクティブに、オンプレミスのデータセンター、または別のクラウドにアプリケーションをフェイルオーバーするように設定することが可能だとしている。そして最適な対処法について、企業自らが検討し、判断すべきだとした。
