IDC Japanは、企業におけるDevOpsの実践状況に関する調査結果を発表した。それによれば、「IT組織全体で実践している」とする企業は18.4％、「一部の部門／プロジェクトで実践している」は17.3％で合計での実践率は前年比7.6ポイント増の35.7％だった。
DevOpsの実践状況に関するユーザー調査結果（2017～2019年、※DevOpsについて理解している企業が対象、出典：IDC Japan）
調査は、9月に企業のIT管理者へアンケートを行い、515社から有効回答を得た。IDCは、DevOpsを「企業や組織がビジネスのスピード、品質、競争力などのケイパビリティを高めることを目標とし、複数のチームや担当者が共同でアプリケーションの開発から運用までのライフサイクルを効率化するための方法を取り入れ、それを実践すること」と定義している。この調査はDevOpsの実践の有無に関わらずDevOpsについて理解している企業が対象だという。
DevOpsの実践率が最も高い業種は通信／サービスプロバイダーの44.5％で、次いで金融の42.5％だった。年間売上額成長率（2017～2018年度）別にDevOps実践率を見ると、年間売上額が20％以上成長している企業では56.5％、同10～20％未満の成長では52.9％だった。IDCはDevOps実践が企業のビジネスに貢献していることを示すものと指摘する。
DevOpsを実践する目的では、「IT部門とビジネス部門の関係の強化」（45.1％）が最多だった。以下は「アプリケーション開発／運用コストの削減」（41.3％）、「アプリケーション品質の改善／向上」（37.5％）だった。
DevOpsで成果を出すために重要な点としては、「DevOpsエンジニアの獲得／育成」（34.2％）、「社内エンジニアによるDevOpsサイクルの内製化」（26.1％）、「DevOpsに対するビジネス部門の理解／協力」（25.5％）が挙げられた。
