IDC Japanは、IoTインフラに関する国内の市場予測を発表した。2019年の支出額は前年比16.2％増の998億円になると見込む。また、2018〜2023年にかけては年15.8％で成長し、2023年には1788億円の市場規模になると予測した。
IoTデバイスの普及台数は、世界で2018年に228億台、2025年には416億台になると予想した。そこから発生する年間のデータ量は、2018年に13.6兆GB、2025年には79.4兆GBになるという。IoTデバイスから送信されるデータは、ネットワークを通じて1カ所もしくは複数カ所に収集・蓄積され、データ分析に利用されるようになる。今後急激に増大するIoTデータを処理するための需要が拡大するとIDCは見ている。
IoTの3層モデル（出典：IDC Japan）
IDCでは、IoTの基本アーキテクチャーとして「3層モデル」を定義している。それをもとにインフラを「コア」「エッジ」に分け、それぞれの市場について分析・予測した。つまり、IDCがIoTインフラと言った場合、コアインフラとエッジインフラの2つのセグメントを合算した市場を指す。
2019年のIoTコアインフラ市場は前年比12.3％増の666億円、2018～2023年の年平均成長は12.0％、2023年には1046億円規模になると予測した。2019年のIoTエッジインフラ市場は前年比25.1％増の331億円、2018～2023年の年平均成長は22.9％、2023年には742億円規模になるとしている。
コアインフラとエッジインフラに対する予算配分は、2019年にIDCが実施したユーザー調査でも、今後はコアインフラの割合が減少し、エッジインフラの割合が増加するという結果が得られている。これらのことから、IoTインフラ全体における、エッジインフラの構成比は、2018年の30.8％から2023年には10.6ポイント上昇して41.5％になると予測した。
