SBテクノロジー（SBT）は3月17日、東京理科大学に「MSS for Microsoft 365」を導入したと発表した。同サービスでは、SBTのセキュリティ専門家が24時間体制でMicrosoft 365の監視を行う。これにより、検知された大量のアラート確認にかかる業務負荷を軽減し、多くの教職員と学生が利用するIT環境のセキュリティレベルを強化したという。
東京理科大学は、約2500人の教職員と約2万人の学生が利用するIT環境として、2013年4月に「Microsoft Office 365」を導入。2018年12月には、ITガバナンスの強化や巧妙化するセキュリティ脅威への対策強化を目的に、ライセンスを「Microsoft 365 A5」に切り替えた。だが、教職員や学生の利用環境が多岐にわたることから常時多数のアラートが検知され続け、その確認作業で情報システム部門の負担が増えてしまったという。これを受けて同大学は、Microsoft 365のセキュリティ監視を代行するマネージドサービスの導入を検討し、2019年6月にMSS for Microsoft 365の導入を決定した。
東京理科大学が同サービスを選んだ理由について、SBTは「簡易的なアセスメントによるセキュリティ課題の洗い出しから、Microsoft 365の脅威を可視化するためのPoC（概念実証）に至るまで、MSS for Microsoft 365が要件を満たしていると評価された」と説明する。
そして2019年9月の利用開始後は、情報システム部門でのアラート確認が一切不要となり、作業工数が1カ月当たり6人日程度削減した。また「資格情報が漏えいしたユーザーに関するアラートを検知したら、すぐにパスワード変更などの対策を促す」といった、インシデント発生時の対応も迅速にできるようになったという。
