クラウドデータウェアハウスのSnowflakeは米国時間11月17日、プラットフォーム全体でデータ発見機能を強化する目的で、数々の製品アップデートを発表した。提供される主要機能には、より多くのデータ型のサポートや、新たな開発者エクスペリエンス、より粒度の細かいデータ制御、サードパーティープロバイダーが提供するデータサービスへのアクセスの拡大などがある。
開発者向けの製品としては、新たな開発者エクスペリエンス「Snowpark」が発表された。複数のプログラミング言語をネイティブサポートしているため、データエンジニアやデータサイエンティスト、開発者は好きな言語でコードを開発できる。そして、SnowflakeでETL／ELT、データプレパレーション、フィーチャーエンジニアリングなどのワークロードを実行できるようにする。また、Snowflakeの中核となる単一の管理データプラットフォームに、より多くのデータパイプラインをもたらすことで、組織のITアーキテクチャーをシンプルなものにするという。Snowparkは現在、テスト環境のみで利用できる。
またSnowflakeは、サードパーティーのデータサービスプロバイダーに対して同社のマーケットプレイスを開放した。さらに、ユーザーの役割に基づいて検索結果に行単位で制約を加える行アクセスポリシー機能も発表した。製品担当シニアバイスプレジデントのChristian Kleinerman氏によると、これによって「パワフルかつ、きめ細かいアクセス制御」が可能になるという。この機能は年内にプライベートプレビューとなる予定だ。
同社は、サーバーレスタスクというコンセプト関連の取り組みについても強化していくという。Kleinerman氏はこの取り組みが、Snowflakeによって最適化、自動化されたパイプラインタスクに関するものだとし、これによってデータエンジニアはタスク管理を最適化できるようになると説明した。
また同社は、音声、動画、PDF、画像データなど非構造化データファイルをサポートすることを発表した。「Snowflakeにおける非構造化データの管理は、より完全なインサイトを得られるため、顧客が複数のシステムへのアクセスや管理を避け、非構造化ファイルやメタデータへの粒度の高いガバナンスを導入し、新たな収益化の機会を見いだすことができるようになるということだ」と同社は説明している。この機能は現在、プライベートプレビューとなっている。
Snowflakeは複数のデータウェアハウスプロバイダーと競合しているが、創業から8年で大きな成功を収めている。9月には米ソフトウェア業界で過去最大規模とされる株式新規公開（IPO）を実施した。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
