トレンドマイクロは、同社のセキュリティ製品群の運用管理をXDR（拡張型脅威検知・対応）プラットフォーム「Trend Vision One」で実施可能にする製品施策を発表した。
Trend Vision Oneは、エンドポイントやネットワークなどのIT環境における脅威の検知および対応と、サイバー攻撃などにさらされる恐れのあるIT資産のリスクを管理するアタックサーフェース（攻撃対象領域）の管理機能を搭載するプラットフォーム製品になる。
施策では、具体的にエンドポイントセキュリティ製品の「Trend Micro Apex One SaaS」「Trend Micro Cloud One - Workload Security」、メールセキュリティ製品の「Trend Micro Email Security」「Trend Micro Cloud App Security」、ネットワークセキュリティ製品の「Trend Micro Deep Discovery Inspector」「TippingPoint」、クラウドセキュリティ製品の「Trend Cloud One」、産業制御システム関連（OT）セキュリティ製品の「EdgeFire」「EdgeIPS」「TXOne Stellar」シリーズ、「Trend Micro Portable Security」の運用管理をTrend Vision Oneで行えるようにする。
まず、9月4日にエンドポイントセキュリティ製品群の運用管理に対応する「Trend Vision One Endpoint Security」をリリースし、その後は順次メールセキュリティ、ネットワークセキュリティ、クラウドセキュリティ、OTセキュリティなどの製品群の対応を進める。
同社は、米IBMの調査で約6割の企業が30～100種類ものセキュリティツールを導入している実態があると説明。企業のセキュリティ担当者は、人数が少ない中で多数のツールを使いながらセキュリティ対策を運用しなければならず負担が大きいことから、今回の施策によって同社製品の運用管理の負担を軽減させるとしている。
エンドポイントセキュリティ製品の運用管理機能を追加した管理者画面
