デジタル変革（DX）
関連記事
-
SMSを使う共通手続き基盤を構築--金融と携帯の10社が参加
トッパン・フォームズと金融および携帯の10社は、SMSで口座振替や住所変更などの手続きができる「AIRPOST」を構築し、6月下旬に運用を開始する。
2020-05-11 14:06
-
コロナ後のIT支出はどう変わる？--未来を見据える新たな視点
新型コロナウイルス感染症のまん延により、多くの企業が在宅勤務の導入に踏み切ったことで、パンデミック後の業務の在り方は大きく変わっていくと考えられる。そういった状況下でIT支出はどのように変化していくのだろうか。
2020-05-11 06:30
-
新型コロナで浮上した企業の働き方格差--IBM、Box、Slackの鼎談
新型コロナウイルス対策でテレワークが推奨されているが、対応できる企業とできない企業の差が浮き彫りになった。IBM、Box、Slackのキーマンが働き方について対談した。
2020-05-08 06:00
-
ServiceNowが年次カンファレンスをオンラインで開催し、新型コロナウイルス以降のニューノーマルにおけるITや従業員の働き方、顧客との関係のあり方を見せた。
2020-05-07 06:00
-
新型コロナ危機で企業のデジタルトランスフォーメーションはどうなる？
調査によって、新型コロナウイルスの拡大が企業のデジタルトランスフォーメーションを加速させている可能性があることが明らかになった。
2020-05-01 06:30
-
DXが導く仮想化、クラウド化時代に求められる技術者の条件--LinuC V10刷新の背景
Linux技術者認定「LinuC」新版がリリースされた。LinuCのレベル1/2が全面的に見直され、クラウド時代に必須の内容を盛り込まれた。どのような背景があるのか。
2020-04-27 11:30
-
危機のなか、デジタルテクノロジーはグローバリゼーションを救えるか
デジタルテクノロジーがグローバリゼーションを実現した、あるいは少なくともその流れを大きく加速したのであれば、グローバリゼーションそのものを救うこともできるのだろうか？
2020-04-23 06:30
-
ビジネス構造の変化で再構築が急務--NTT Comの2020事業戦略
NTTコミュニケーションズの庄司哲也社長は、事業説明会で2025年に予定される固定電話網のIP移行によって従来の事業構造が大きく変わり、新たなモデルの構築が急がれると語った。
2020-04-22 17:53
-
シスコ、アプリ性能管理ソリューションを拡大--日本にサポート拠点も
シスコシステムズは、「AppDynamics」を中心とするアプリケーション性能管理ソリューションを拡大させた。テクニカルサポートセンターも国内に開設する。
2020-04-21 18:23
-
IT部門と業務部門のコラボレーションがますます重要に--鍵となるのは
コラボレーションを重視する最高情報責任者（CIO）は、ITチームと業務チームの融合を促し、絶え間なく発生する顧客からの要求に応え、デジタル製品やデジタルサービスを迅速に調達できるようなアジャイルな組織を作り上げる必要がある。
2020-04-21 06:30
キーワードアクセスランキング
-
Linuxとは、1991年にフィンランドのLinus Torvalds氏が開発した、UNIX互換のOSである。Linuxとはカーネル...(続きを読む)
-
日本マイクロソフトが開催する開発者向けの年次カンファレンス。4回目となる2017年は、5月23～24日の2日間にわたり開催され、AIやIoT...(続きを読む)
-
Sales Force Automationの略。ソフトウェアを利用して、企業が営業活動を効率化すること。顧客リストや訪問状況、過去の売り上...(続きを読む)
-
「Software as a Service」の略称。Salesforce.comが提供する顧客情報管理システム（CRM）「Salesfor...(続きを読む)
-
「Platform as a Service」の略称。CPUやメモリといったハードウェアを仮想的なリソースとしてユーザーに割り当てることに加...(続きを読む)
-
金融（Finance）とテクノロジ（Technology）を掛け合わせた造語。2015年は、メガバンクグループでFintech専門組織の新設...(続きを読む)
-
小売りや卸、製造業などさまざまな業種を横断して、ものづくり、物流、購買などのプロセスが急速にデジタル化していくこと。既存の仕組みと異なること...(続きを読む)
-
Amazonが提供するパブリッククラウド「Amazon Web Services」のこと。クラウド上のサーバを使った分だけ利用できる仮想サー...(続きを読む)
-
「Bring Your Own Device」の略で、従業員の私物デバイスを業務で利用すること。業務で利用する携帯端末は会社から支給されるケ...(続きを読む)
