「サーバー入れ替え」で終わらせない 成長力のあるシステムに転換するための3つのポイント - (page 2)

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2014-09-30 17:30

[PR]2015年7月15日、サーバーOS「Windows Server 2003」のサポートが終了する。ある企業のストーリーを基に最適な移行方法を検証。ビジネスの安全・安心を守り、一層の成長へつなげるための方法について考えてみたい。

システムごとの移行先を個別に検討し最適化

 A社が定めたシステム最適化プランは次のようなものだ。

 まず、自社データセンターで稼働させていた基幹システムの大部分、また各拠点が独自に構築し利用していた業務システムについては、新日鉄住金ソリューションズが提供するマネージド・クラウドサービス「absonne(アブソンヌ) Enterprise Cloud Service」へ一括して移行。その際、拠点間で重複していたアプリケーションなどは仮想基盤上に集約・統合し、ムダを極力取り除いた。

 このabsonne Enterprise Cloud Serviceの特徴は、パブリッククラウドの「手軽さ」と、プライベートクラウドが持つ「カスタマイズ性」「可用性」といった基幹システムに必須の特性を兼ね備えている点にある。さらに、設計・構築・運用までのサービスは一貫して新日鉄住金ソリューションズが提供するため、利用者は運用管理負荷も大幅に抑えることが可能。これらの点が、A社の評価につながった。

 またA社は、扱う情報の機密性やコンプライアンス上の制約からクラウドに移行できない一部システムについては、引き続きA社がIT資産を保有して運用する方式を検討。プライベートクラウド構築サービス「absonne Enterprise Cloud Framework」を利用し、新日鉄住金ソリューションズのデータセンターにIT資産を移設することにした。これにより、管理上の制約は満たしつつ、管理コンソールである「absonneDirector」を通じ、absonne Enterprise Cloud Serviceに移行した他システムとの統合管理が行えるようにしたのである。

 そのほか、A社のシステム環境には、Windows Server 2003のOSに依存した業務アプリケーションも複数存在していた。それらを新しいOS上で稼働させたい場合、改修を行うためのコストや期間が必要になってしまう。そこでA社は、業務アプリケーションを仮想化し、absonne Enterprise Cloud Serviceの基盤上から配信する方法を採用。これにより、既存ソフトウエア資産の有効活用を図りながら、移行による現場業務への影響も最小限に抑えることができたという。

ここがPOINT!3 移行プロセスに必要な「SI力」

 基幹システムの移行には、パートナーとなるSIerの技術力が欠かせない。なぜなら、他の多くのシステムと違い、基幹システムは止めることが許されない上、複数システムが連動して動くことによる、システム同士の干渉といった難しい状況にも配慮して進める必要があるからだ。

 そうした開発・移行プロジェクトの実績が豊富なベンダーを選ぶことは、安心して使える自社システムを実現するための必須条件と言えるだろう。その点、A社がパートナーに選んだ新日鉄住金ソリューションズは、上流のコンサルティングからインフラの設計、システム構築、さらには個々のアプリケーションの改修に至るまでのサービスをワンストップで提供。大規模な基幹システムの移行・統合といった領域でも豊富なノウハウを持っている。A社のように、アプリケーション仮想化で既存資産の有効活用を図ることはもちろん、新OS上で稼働するよう、アプリケーションを改修するといった方法も含めて、最適な方法を検討・実施する際の有力なパートナー候補となるはずだ。

 棚卸し、移行先の決定から実際の作業までをトータルに支援するサービスを提供。同時に、クラウド、オンプレミスを組み合わせた、顧客企業に最適なシステムを実現する

システム刷新にまつわるサービスをワンストップで提供システム刷新にまつわるサービスをワンストップで提供
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 こうしてA社は、Windows Server 2003のリプレースを契機とした全社システムの刷新を実現。オンプレミス、クラウドを組み合わせることで、拡張性の高いシステムを構築した。今後A社は、システムの一層のクラウド化を推進。パートナーである新日鉄住金ソリューションズの全面的なバックアップを受けながら、さらなるTCOの削減と、その時々のビジネス要件に応え得る柔軟なシステムへの進化を実現していく予定だ。


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absonne(アブソンヌ)、absonne Enterprise Cloud Framework、absonne Enterprise Cloud Serviceは、新日鉄住金ソリューションズ株式会社の登録商標です。
その他、本文記載の会社名および製品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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