AT＆Tはこのほど、Economist Intelligence Unit（EIU）が実施した調査「Network Security：Protecting Productivity」の結果を発表した。この調査は世界規模で行われたもので、395人のシニア・エグゼクティブが対象となっている。
調査結果によると、企業のエグゼクティブの52％が自社ネットワークにおける最重要項目として「ネットワークセキュリティ」を挙げており、統合ネットワークによってITセキュリティの脅威に対し防御力を向上できると考えていることが判明した。
また、ネットワーク上に機密性の高い顧客データを保持することは、セキュリティ上「非常に脆弱である」と全体の45％が回答しており、41％が詳細な顧客データを分析、実行する過程で「自社の脆弱性が著しく増大する」と答えており、自社で保持および処理する顧客データの増大に対して強い懸念があることが明らかになっている。
セキュリティの脅威では、49％が「ハッカー」をワースト1に挙げ、ウイルスやワームからの保護が重要としながらも、3分の1は「なりすまし」を最も恐れる脅威のひとつに挙げている。またこの調査により、CSO（Chief Security Officer：最高セキュリティ責任者）」の重要性が注目されていることも判明している。
今回の調査を行ったEIUは、経済誌「The Economist」を発行するThe Economist Groupの一部門であり、政治や経済、ビジネスの状況を分析・予約している。
