論調が懐疑的になるかもしれないが、了承してほしい。というのも、実際のところ、筆者がLinux分野を担当した過去9年間、Mandrivaとターボリナックスが米国時間1月16日に発表したような提携が良好な結果を生み出したのを見たことがないのだ。
日本のターボリナックスとフランスのMadrivaは、「Manbo-Labs」という共同開発プロジェクトを立ち上げ、共通の基盤システムを利用して製品を統合すると発表した。この基盤ソフトウェアを実装した最初のソフトウェアは、「Mandriva Linux 2008 Spring」になる予定だという。
両社は声明の中で、「共通の開発リソースをプールすることで、Mandrivaとターボリナックスはこれまで以上に技術と製品品質に投資できる」と述べている。これにより、互換性のあるハードウェアを増やし、ソフトウェアベンダー、ハードウェアベンダーとの関係を強化する手助けになると両社は予想している。
このタイプの提携は、Linuxディストリビューションとなるソフトウェアの大部分がすでに共有されている場合は理解できる。だが過去において、このような提携が実を結んだことはあまりない。
分かりやすい例が2002年に立ち上がった「UnitedLinux」だ。SUSE Linux（Novellが4年前に買収する以前）、ターボリナックス（まだフォーカスを日本市場に絞る前）、Conectiva（Mandrakeと合併してMandrivaとなった）、The SCO Group（Linuxの販売からUNIXの販売へ移行し、Linux陣営を提訴する以前はCalderaという名称だった）のリソースを共有しようというものだった。しかし、Red Hatの独占的な地位に共同で抵抗しようというこの取り組みは結局うまくいかず、2004年に解散となった。
また、2004年には「Linux Core Consortium」という取り組みがあった。これは、基本的にSUSEを除き、Progeny Linuxを迎える形で再結成したUnitedLinuxだった。この取り組みもあまりうまくいかなかった。
最近では、Debian Linuxディストリビューションをベースにした製品を扱う複数の組織らが、Debian Common Core（DCC）Allianceとして団結しようとした。このグループのメンバーには、今は無きProgeny Linux、Knoppix、Xandros、Linspire、Mepis、Credativ、GnuLinEx、Sun Wah、User Linuxが含まれていた。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
