消費電力の面からデータセンターのグリーンIT化を探ろうというのが最近の傾向だ。これは、電力効率の高い新たな製品を販売しようというITベンダーの目的には沿うかもしれないが、全体的な視点で考えたときにはそれほど役に立っているとはいえない。
実際のところ、ITの消費電力のみを取り上げてしまうと、ITがビジネスとは独立して存在するものとしてやや距離があるような間違ったイメージで固まってしまうことがある。
「全体論的に（ホリスティックな）」という言葉が乱用されているが、グリーンITを語るうえでは意味がある。全体論的な考え方こそが、企業が取り組むべきアプローチを完全にまとめ、要件を把握して、その達成のためにIT戦略を適用できるようになる。状況を把握せずにすぐにデータセンターにのみ注目してもあまり意味がない。
電力の効率化は、より重要な目標、つまり持続可能性を企業のDNAに組み込むことの一部にすぎないのだ。
問題はどこから始めるかだ。最終的な成果を考慮するのではなく断片的な視点が取られることで、企業を誤った方向に誘導するようなうたい文句が、すでに世の中にでていることが危険な点だ。
企業が環境イニシアチブを開始するにあたって成功させたいと考えるのであれば、まずは重要な対象領域を特定する必要がある。次にその領域を、策定された共通の目標へと導くプロジェクトに落とし込むのである。
それでは重要な領域にはどんなものがあるだろうか？調査の結果、以下の図に示すように、計画を立案し適切な措置を講じるために取り組むべき7つの項目が判明した。
- 内外の要因：内部要因として、価値の創出や費用の節約、あるいは環境対策に取り組んでいるように見せたい、などが挙げられる。外部要因としては法規制上の義務などが挙げられる。つまりは、企業が望んでいること、そして、順守しなければならない義務が何かを理解するということだ。
- リーダーシップ：企業トップの関与が必要という意味である。環境に関する取り組みについて、各部署のマネージャーからスタッフにいたるまで意思統一を図るには、トップの介在が最も望ましい。
- 従業員：調査から、従業員の多くが企業の環境への取り組みを支援したいという気持ちを持っていることが分かった。仕事以外の場面で考え方や行動がはるかに進んでいる従業員も少なくない。持続可能性についてのイニシアチブを実行する過程で、積極的に関与しようとする様子を経営幹部が見いだす可能性がある。
- プロセス：まったく新しい環境プロセスについて支持を得るのはかなり難しい。それよりも、既存のプロセスをグリーン化に向けて適用したり拡張したりする方法を探るべきだ。持続可能性が持続可能であるためには、変革ではなく、進化に注目する必要がある。
