エーピーシー・ジャパン（APCジャパン）は1月26日、データセンターやサーバルームの電源やラックなどの物理インフラを統合管理するソフトウェア群を強化、これまでアプライアンスサーバやソフトウェアなど3つの製品で構成されていたソフトウェア群を「InfraStruxure Management Software」として販売することを発表した。
InfraStruxure Management Softwareは、ラックに搭載されているIT機器や物理インフラの運用状況をブラウザで統合監視、管理する。IT管理者は日々の運用と将来の業務拡大への対応を効率的、効果的に展開できるという。以下の7つの製品から構成される。
- InfraStruxure Central
- InfraStruxure Operations
- InfraStruxure Capacity
- InfraStruxure Change
- InfraStruxure Energy Efficiency
- InfraStruxure Energy Cost
- InfraStruxure Mobile
アプライアンスサーバの最新版となるInfraStruxure Central v6.0は、データセンターやサーバルーム内に点在し、ネットワークで接続している物理インフラ機器を集約管理する。ネットワーク管理プロトコル「SNMP」で各器機の稼働を監視、計測情報を蓄積して、しきい値を設定してアラートを通知できる。またカスタムレポート作成やグラフ表示、トレンド解析、即時イベントの通知もできるようになっている。データセンターの監視カメラの情報もあわせて管理できる。
新しいソフトウェアのInfraStruxure Operationsは、現場を再現したレイアウト画面でIT機器や物理インフラの現状管理、監視、電力使用効率（Power Usage Effectiveness：PUE）の自動測定、IT機器の資産管理ができる。また、国単位や部屋単位などロケーションをベースにしたステータス参照も可能だ。PUEダッシュボードを活用することで、エネルギー効率の可視化もできるという。
InfraStruxure Capacity v6.0は、事前に計画された物理インフラの設備仕様や容量をもとに、電力や冷却容量のシミュレーション、空調停止時のビジネスインパクト分析ができるソフトウェア。荷重計測やネットワークポート数、電源口数の管理も含めて機器搭載のプランニングができる。
ソフトウェアのInfraStruxure Change v6.0は、物理インフラの現状のワークフローをサポート、IT機器の移動や追加、変更での作業のスケジューリング、変更指示、進捗管理が可能だ。
新製品のInfraStruxure Energy Efficiencyは、冷房や照明装置などビル管理下の機器情報も含めたPUEを可視化して表示するソフトウェア。施設全体の電力のうち、どのくらいがIT機器の稼働に費やされているかをデータ化し、エネルギー使用状況を把握して効率化を促進できるとしている。
ソフトウェアのInfraStruxure Energy Costは、部屋単位やラック単位の電力消費量を表示するとともに、PUEを算出、1kwあたりの価格を活用して電力コストを算出する。モバイル機器に搭載するソフトウェアのInfraStruxure Mobileは、アラート情報を受信したり、機器や作業変更指示書の確認とステータス変更、バーコードでの資産管理ができる。
InfraStruxure Management Softwareは、海外や国内の物理インフラベンダー製品との連携が可能で、無停電電源装置（UPS）や電源タップ（PDU）、空調、センサーなどをサポートしている。日本国内では、日立製作所の「JP1」や日本IBMの「Tivoli」、マイクロソフトの「System Center Operations Manager 2007」と連携できる。Webサービスプロトコル「SOAP」によるAPIを搭載しており、ユーザー企業独自のインターフェースを開発することも可能だ。
