マカフィーは6月16日、クラウド技術を活用した、企業向けファイアウォールアプライアンス「Firewall Enterprise version 8」を6月25日から提供すると発表した。
今回の製品は、統合脅威管理（UTM）製品がハイエンド化している一方で、従来のファイアウォール機器があまり進化していないこと、またSaaS環境が今後は爆発的に増加するであろうこと、いわゆるWeb 2.0アプリケーションの利用が増えていること、さらに脅威の傾向が変化していることなどを背景に開発されたもの。
Firewall Enterprise version 8では、特にアプリケーション保護機能を大幅に強化しており、30以上のカテゴリと約1000のアプリケーションを通信から検出、可視化することで容易な制御を可能にしたという。アプリケーションの利用状況をグラフィカルにチェックできるほか、地域やユーザーIDでの通信制御が可能なため、ポリシーの施行が容易になっている。
また、マカフィーのGTI（Global Threat Intelligence）を活用したネットワーク、ウェブ、メール、ファイルの4種類の評価（レピュテーション）をベースとした「TrustedSourceテクノロジ」を実装、クラウド上にある最新の脅威に関する情報を製品に配信し、既知と未知の攻撃を事前に阻止する。
ゲートウェイに設置するファイアウォール機器であることと、可視化されたアプリケーションとユーザーID、グループをひも付けることで、ポリシーに沿ったアプリケーション利用を一元管理できる。PtoPソフトの利用禁止、マーケティング部署のみTwitterを利用可能にするといったきめ細かい制御も実現できるとしている。
専用の管理画面は、カラムによる一覧表示と検索機能、チェックボックスによる設定の反映など、見やすさとわかりやすさを重視している。また、アプリケーションを選択することで可能な設定要素やリスクレベルも表示される。同社では強みとして、同社製品自体の脆弱性報告が非常に少ないことや25年間で蓄積されたノウハウと導入実績を挙げている。今回の製品は、既存の「McAfee NSP」やパートナー、MSPモデル、仮想アプライアンスの3種類の販売チャネルで国内展開していくという。価格は117万6000円としている。
Firewall Enterprise version 8
