IDC Japanは9月16日、国内セキュリティ市場の予測を発表した。これによると、2009年の国内のセキュアコンテンツおよび脅威管理ソフトウェア市場規模は、前年比で0.3％の成長となり、ほぼ前年並みだった。同市場は、売上規模の大きいアンチウイルス製品で年間ライセンスビジネスが確立しており、安定的な収益構造になっている。この傾向は今後も続き、2009〜2014年の年間平均成長率は1.8％、2014年の市場規模は1192億円になると予測している。
同市場において、2009年の企業向けアンチウイルスの売上規模はほぼ前年並みとなった。一方、その他のメールを含めたメッセージングセキュリティ、ウェブセキュリティ市場はそれぞれマイナス成長だったが、2010年については企業向けPCおよびサーバ出荷が好調なため、IDCでは企業向け市場での改善が予測されるとしている。また、メッセージングセキュリティの分野では、クラウドによるサービスがソフトウェア、アプライアンスを超える成長を見せているという。2010年は、前年比成長率2.2％、市場規模は1112億円になるとみている。
IDCでは、クラウドシステムのセキュリティ保全のための需要をいかに取り込むかが、今後の市場成長の鍵になると分析しており、IDC Japan、ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャーの花岡秀樹氏は「今後利用が進むクラウドサービスでは、アンチウイルスやメールセキュリティ以外のソリューションでも従量課金モデルをサービス事業者に提示するなど、エンドユーザーとサービス事業者にとって初期投資抑制効果のあるライセンスモデルが求められる」と説明している。
国内セキュアコンテンツ管理ソフトウェア市場機能別売上額予測、2007〜2014年（出典：IDC Japan、2009年までは実績値、2010年移行は予測）
