情報処理推進機構（IPA）は11月30日、SIPの脆弱性検証ツールの新版となる「SIPに係る既知の脆弱性検証ツール V2.0」の貸し出しを開始したと発表した。前版から検証項目を拡充している。
SIPは、マルチメディアデータを端末間でリアルタイムに双方向通信するための通信開始プロトコルとして、情報家電や携帯端末などの組み込み機器にも使用が広がる一方で、SIPを実装した製品については、これまで多くの脆弱性が公表されている。
IPAでは、SIP実装製品開発者が出荷前に脆弱性を作りこまないように「SIPに係る既知の脆弱性検証ツール」を開発し、2009年4月から貸し出している。今回の機能強化では、新たに「SIP認証パスワードの解読」「DoS攻撃によるSIPサービスの妨害」「RTPメディアの偽装から起こる問題」「RTCPの偽装から起こる問題」「Call-IDを予測しやすい問題」の5つの検証可能な脆弱性を追加した。
脆弱性検証に使用するシナリオ数を前版の31から265シナリオに増加。これにより、同ツールを利用した脆弱性検査で、検査スコープやテスト内容の深さが広がったとしている。
