ガートナージャパンは「2014年以降の日本企業のITインフラストラクチャの将来に向けた展望」というレポートの中で“BYOD分野を予測した。
個人所有デバイスを業務で利用するBYODは、米国など海外の企業では従業員からの要望も強く、積極的に推進されている。一方日本企業では、いまだ検討中で明確な方針やポリシーがない場合も多く見受けられるという。
2013年8月のガートナー調査によると、BYODを全面禁止している企業は2012年の4割から2013年は3割に減少、利用を許可する企業は4割ほどに増えたという。しかし、利用を許可している企業でも、多くの場合その範囲をスマートフォンでの電子メールとスケジュール管理のみに限定しているとした。また、許可していてもガイドラインを明確に定めずに利用させているケースが多いと指摘した。
企業はBYODについての認識を高め、目的と利用用途を明確にする必要があると指摘。目的を明確にしない場合、そのセキュリティ対策や管理が難しくなるとし、利用範囲を電子メールだけに限定したとしても、企業の重要な情報が添付されている場合や、顧客の連絡先などが保存されている、などのリスクを説明した。
このため、セキュリティ対策や明確な利用ガイドラインの設定は重要と説明。BYODありきで議論するのではなく、スマートデバイスの必要性を検討し、さらには会社支給の場合を上回るメリットがあるかどうかを検討する必要があると提言している。
