グローバルコンサルティング企業Accentureが発表した最新の調査結果では、モノのインターネット（IoT）の構成要素となる、インターネット接続型のデバイスやアプリ、センサが活用される新たな世界の台頭にともなって、複数の課題が生じている現状が浮き彫りにされている。同社は、今週ラスベガスで開催されている「2015 International CES」でこれを発表した。
この調査は2014年10月から11月にかけてオンラインで実施され、24カ国にまたがる2万4000人の消費者を対象にしている。
同社によると、回答した消費者のうち、Wi-Fi機能を搭載したフィットネスバンドやスマートウォッチ、家庭用スマートサーモスタット、車載エンターテインメント（あるいはインフォテインメント）システム、家庭用の監視カメラとセキュリティシステム、その他の健康管理用ウェアラブル製品といった新しいガジェットの使用で苦労した経験のある人はおよそ83％にのぼるという。
中でも特に多かった回答は、「使用方法が複雑すぎた」（21％）や、「設定がうまくできなかった」（19％）、「広告通りに機能しなかった」（19％）だった。
Accentureでエレクトロニクス＆ハイテク部門を担当するマネージングディレクターのSami Luukkonen氏はレポートの中で「ハイテク企業は企画や設計を練る段階に戻り、製品開発のアプローチを検討し直して、顧客エクスペリエンスの向上に重点的に取り組む必要がある」と述べた。
機能面以外では、もっと大きなグレーゾーンが技術企業の前に立ちはだかっている。それはデータのセキュリティだ。
研究者らは、信頼性には「消費者が大きく関心を寄せ」ていて、回答者の54％が電子メールアドレスや携帯電話番号、購入履歴などの自分の個人情報の保護について自信がないと述べている。
調査回答に基づき、Accentureは向こう1年間では消費者の12％、5年間では40％がフィットネス用のウェアラブルモニタを買うと予測している。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
